ただ、これらは同じ問題ではありません。採用ページが見られていないのか、見られていても応募につながらないのか、それとも応募後に課題があるのかで、見直す場所は変わります。

応募が来ないときは、いきなりサイト全体を作り直すのではなく、訪問から応募、面接、採用までを分けて確認してみてください。この記事では、数字と求人内容の両方から原因を探し、自社で直すことと相談することを整理します。

応募が来ないときは、集客・求人内容・応募手続きを分けて確認する

最初に確認したいのは、「どの段階で止まっているか」です。大きく分けると、次のように整理できます。

例えば、採用ページへの訪問自体がほとんどなければ、フォームの入力項目を減らすだけでは、見てもらう機会の不足は解消しません。一方、応募手続きに不具合があるなら、集客を増やす前に直す必要があります。

また、採用サイトでできるのは、仕事や会社の情報を伝え、応募を判断しやすくすることです。給与や働き方、入社後の職場環境の問題まで、サイトの表現だけで解決できるわけではありません。情報の伝え方と、実際の雇用条件を分けて考えることが出発点です。

最初にそろえたい数字｜訪問から応募・面接・採用までを見る

応募数だけでは、どこに課題があるか分かりません。可能な範囲で、次の流れに沿って数字をそろえます。

1. 採用ページにどれくらい訪問があったか
2. 募集職種のページがどれくらい見られたか
3. 応募ボタンがどれくらい押されたか
4. 応募が何件完了したか
5. その後、何件が面接・採用に進んだか

ここでいうアクセス解析とは、サイトへの訪問やページ閲覧、ボタン操作などの記録をもとに、利用状況を調べることです。ただし、ボタンのクリックや応募完了は、設定しなければ把握できない場合があります。数字が表示されていないことと、実際の行動がなかったことは同じではありません。

数字を比べる前に、計測できているかを確かめる

まず、応募フォームや採用管理システムに届いている実際の応募件数と、アクセス解析上の応募完了件数を照合します。違いがあれば、同じ期間・同じ応募経路を比べているか、完了が重複して記録されていないかなどを確認します。

電話やメール、求人媒体経由の応募もあるなら、サイトのフォーム経由とは分けて記録してください。すべてを一つにまとめると、採用ページを直した効果を判断しにくくなります。

応募率を出す場合も、計算の基準をそろえます。例えば「採用ページへの訪問回数に対する、サイト経由の応募完了件数」と決めたら、比較する期間でも同じ定義を使います。訪問回数と閲覧回数を混ぜたり、サイト外の応募を加えたりすると、比較の意味が変わってしまいます。

一律の合格ラインを置くより、同じ職種・応募経路・計測条件での変化を見るほうが、改善の判断に使いやすくなります。応募件数が少ない場合は、短期間の増減だけで良し悪しを決めず、募集時期や掲載内容の変更も併せて確認します。

面接・採用は、採用側の記録とつなげる

アクセス解析だけでは、応募者が募集要件に合っていたか、なぜ辞退したか、なぜ退職したかまでは分かりません。面接や採用の状況は、採用管理の記録と照らし合わせる必要があります。

また、今月応募した人が翌月面接を受けることもあります。「今月の応募数」と「今月の採用数」をそのまま割り算するのではなく、できる範囲で、同じ応募者がその後どこまで進んだかを追うと整理しやすくなります。

解析で分かることの全体像を押さえたい方は、アクセス解析の基本と、ホームページ改善への活かし方も参考にしてください。

採用ページが見られていない場合｜求職者がたどり着けるか確認する

訪問が少ないと分かったら、求職者が会社を知ってから採用ページへ進む経路を確認します。

• 会社のトップページから採用情報を見つけられるか
• 求人媒体や会社のSNSに、適切な案内があるか
• 案内先が古い募集ページや募集終了ページになっていないか
• 募集中の職種へ、迷わず進めるか

会社を知っている人でも、採用情報がどこにあるか分からなければ、募集内容を確認できません。会社名から訪れた場合と、求人情報から訪れた場合の両方を、スマートフォンで試してみてください。

アクセス解析では、検索や他サイトなど「どこから訪問したか」を示す流入元も確認します。求人情報を出している場所と照らし合わせることで、想定していた経路から訪問があるかを調べられます。

ただし、媒体やアプリ、計測設定などによって、流入元を識別できる範囲は異なります。解析上で媒体名が見つからないだけで、「その媒体からは誰も来ていない」とは断定できません。媒体側で分かるクリック数などがあれば、併せて確認します。

訪問不足の段階では、ページのデザイン変更だけでなく、採用ページへ案内する場所とリンク先の見直しを優先します。

見られているのに応募されない場合｜求職者が働く姿を想像できるか確認する

採用ページが見られているのに応募につながらない場合は、求職者が判断するための情報が足りているかを確認します。ただし、閲覧数だけで「内容が悪い」とは決められません。募集対象ではない人が見ている可能性や、応募手続きの問題も残っているためです。

求人内容では、少なくとも次の項目を具体的に伝えたいところです。

• 担当する仕事と、日々の業務の進め方
• 必要な経験・資格と、入社後に覚えられること
• 給与と、その適用条件
• 勤務地、勤務時間、休日
• 休暇の取り方や、勤務時間の調整について相談できる範囲
• 応募後の選考の流れ

求める人材と、提示する条件が釣り合っているか

私は、企業が求める経験や役割に対して、給与を含む条件が見合っているかを確認する必要があると考えています。高い専門性や幅広い仕事を求めながら、求職者側のメリットを十分に考えずに採用を進めると、期待とのずれが生じやすくなります。

これは、給与だけで応募者の能力や人柄が決まるという意味ではありません。求職者が会社を選ぶ理由も、給与だけではありません。

例えば、親の介護がある人なら、勤務時間の融通や休みの取りやすさを重視することがあります。同じ条件でも、何を魅力と感じるかは人によって異なります。自社が求める人にとって、どんな働き方を提供できるかを考えてみてください。

「働きやすい」を、実際の運用が分かる説明に変える

「働きやすい職場です」「休みが取りやすい会社です」だけでは、求職者は自分の生活と両立できるか判断しにくいものです。

例えば、休暇申請の方法、勤務時間について相談できる範囲、急な休みが必要なときの対応など、実際の制度と運用を確認して説明します。制度があっても、利用できる対象や条件があるなら、それも伝える必要があります。

実際には対応できているのに掲載していないなら、情報を補う余地があります。一方、対応できない働き方を文章だけで可能に見せるのは避けてください。条件そのものに課題がある場合は、採用担当者だけでなく経営側も含めて検討する事項です。

応募手続きで止まっている場合｜スマートフォンで最後まで試す

応募ボタンは押されているのに、完了が少ない。その場合は、入力の負担や操作上の問題を仮説として点検します。ただし、クリックした人が全員応募するつもりだったとは限らず、数字だけで理由は断定できません。

自社でできる確認として、普段のスマートフォンで採用ページを開き、応募完了までの流れを試してみてください。テスト応募であることを受信担当者と共有したうえで、次の点を見ます。

• 応募ボタンが見つかり、正しいフォームへ進めるか
• 必須項目が、応募時点で本当に必要な内容になっているか
• 入力欄や選択項目がスマートフォンで操作しやすいか
• エラーが出たとき、直す場所と内容が分かるか
• 書類の添付を求める場合、スマートフォンでも対応できるか
• 送信後に完了が分かり、担当者にも応募が届くか

特に、応募者側の完了画面と、企業側での受信確認は両方見る必要があります。画面上で完了していても、担当者に通知が届いていなければ、対応の遅れにつながるおそれがあります。

外部の応募システムを使っている場合は、自社サイトで追える操作と、システム側でしか確認できない操作を分けます。外部サイトへ移動した後の応募完了が計測できていないなら、クリック数との差をそのまま「途中でやめた人数」と扱わないようにしてください。

応募があっても採用につながらない場合｜条件と期待のずれを見直す

応募後に課題がある場合は、応募数を増やすことだけを目標にしないほうがよい場面もあります。

「求める人材から応募がない」と感じたら、まず必要な条件を具体化します。「応募者の質」という一括りの評価では、何を直せばよいか分かりません。業務に必要な経験、資格、勤務できる時間帯など、募集要件との適合に置き換えて整理します。

そのうえで、応募から先の段階を分けて確認します。

辞退や退職の理由が分からない場合、推測を事実として記録しないことも大切です。本人から確認できたことと、社内で考えた可能性を分けて残します。

早期離職も、採用サイトだけが原因とは限りません。仕事内容の説明に加えて、配属後の支援や職場環境など、入社後の状況も確認する必要があります。サイトに載せる内容の修正で済むことと、現場の運用を変えることを切り分けてください。

自社で直すことと相談することを分け、優先順位を決める

最初からすべてを調べ直す必要はありません。まずは、自社で確認できる次の四つから始めてみてください。

1. 会社サイトや求人媒体から、募集中の職種へ進めるかを確認する
2. 求人情報が最新で、仕事内容や条件を具体的に伝えているかを見直す
3. スマートフォンで応募し、完了と受信まで確かめる
4. 応募・面接・採用の記録を整理し、止まっている段階を探す

応募できない不具合や、募集条件の誤記があれば、先に対応します。その後に、訪問経路、情報不足、応募のしづらさなど、確認できた課題から改善を進めるのがよいと考えています。

一方、計測設定が分からない、数字と実際の応募件数が合わない、外部システムを含む調査が必要といった場合は、制作会社やシステム管理者へ相談する範囲です。相談時には、対象の職種、募集期間、応募経路、確認できている数字、試した操作をまとめると、調査の出発点を共有しやすくなります。

課題を見つけた後の進め方は、数字をもとに改善策と優先順位を決める手順でも整理しています。

採用サイトの全面リニューアルは、情報を追加できない、職種ごとの募集内容を整理しにくいなど、現在の仕組みでは改善が難しい場合に検討する選択肢です。既存ページの修正で対応できるなら、その方法も比較してください。

応募不足の原因を整理するところから支援が必要な場合は、当社への採用サイトの制作・改善相談も選択肢の一つです。作り直すことを前提にせず、現在のサイトで直せること、計測を整えること、雇用条件として検討することを分けるところから始めましょう。

投稿 採用サイトから応募が来ない原因｜数字で見つける改善ポイント は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

実際に、毎月欲しい契約数に対して必要なアクセス数を尋ねられることがあります。広告を使う前提であれば、「その契約数を取るには、広告費をどの程度見ればよいか」という相談もあります。

こうした問いに答えるに必要なのは、ホームページ経由で目指す売上額、契約数、商談数、問い合わせ数、アクセス数の順に逆算することです。ただし、計算した数字は成果を保証するものではありません。実績と比較し、どこを改善するか判断するための目標です。

この記事で、売上から必要な問い合わせ数を求める方法と、実績が足りない場合の進め方、目標に届かないときの判断を整理していきます。

1. ホームページのKPIは、売上につながる途中の目標

KPIと最終目標の違いを整理する

KPIとは、最終的な成果に近づいているかを見るための途中の指標です。例えば、ホームページ経由の売上を最終目標にするなら、契約数、商談数、有効な問い合わせ数などがKPIの候補になります。

お客様の行動は「アクセス → 問い合わせ → 商談 → 契約 → 売上」と進みます。目標を設計するときは、その流れを反対からたどり、売上をつくるために各段階で何件必要かを考えます。

すべての会社で、この項目が必要なわけではありません。商談を挟まずに申込みが契約につながる事業もありますし、オンラインショップなら購入件数や購入金額が中心になります。自社の販売の流れに合わせて選んでください。

また、問い合わせの総数と「有効な問い合わせ数」は分けて考えます。有効な問い合わせとは、自社のサービスに合い、商談につながる可能性のある問い合わせです。例えば、対応エリアや相談内容が自社の条件に合っているかなど、社内で基準を決めます。

問い合わせが増えても、営業目的の連絡や対応できない相談ばかりなら、売上目標に近づいているとは限りません。アクセス数も同様に、数が増えたことだけで成果を判断しないようにします。

アクセス解析そのものの役割から整理したい方は、アクセス解析の基本とホームページ改善への活かし方も参考にしてください。

2. 売上から必要な問い合わせ数を逆算する

まず「ホームページ経由で目指す売上」と対象期間を決める

最初に決めるのは、会社全体の売上ではなく、ホームページ経由で担う売上です。既存顧客からの継続受注や紹介など、ほかの経路で生まれる売上とは分けて考えます。

そのうえで、月間、四半期などの対象期間を決めます。目標売上と1契約あたりの売上は、同じ考え方でそろえてください。月間売上を目標にしているのに、1契約あたりの金額に年間の売上を使うと、必要件数が実態とずれてしまいます。

問い合わせから契約まで時間がかかる場合も注意が必要です。今月の契約には、前月以前の問い合わせが含まれることがあります。そのため、今月の契約数を今月の問い合わせ数で割っても、問い合わせから契約に至る率を正しく表せるとは限りません。

可能であれば、ある期間に受けた問い合わせが、その後どれだけ商談や契約につながったかを追います。目標売上が必要な時期から、問い合わせを獲得すべき時期を考えることも必要です。

契約数・商談数・問い合わせ数の順に計算する

逆算の基本式は、次のとおりです。率は、50％なら0.5、20％なら0.2として計算します。

• 必要契約数 ＝ 目標売上 ÷ 1契約あたりの売上
• 必要商談数 ＝ 必要契約数 ÷ 商談からの成約率
• 必要な有効問い合わせ数 ＝ 必要商談数 ÷ 有効問い合わせからの商談化率

成約率は、商談のうち契約に至った割合です。商談化率は、有効な問い合わせのうち商談に進んだ割合を指します。必要件数の端数は切り上げます。

例えば、計算方法を説明するために、次の条件を仮定します。これは実績や業界相場ではありません。

この条件なら、必要契約数は「300万円 ÷ 50万円」で6件です。必要商談数は「6件 ÷ 0.25」で24件、必要な有効問い合わせ数は「24件 ÷ 0.5」で48件になります。

つまり、この仮定では月間48件の有効な問い合わせが目標の目安です。ただし、問い合わせから契約まで時間がかかる場合、48件をその月に獲得すれば同じ月に売上が立つという意味ではありません。

商談を挟まない事業なら、「必要契約数 ÷ 有効問い合わせから契約に至る率」で求められます。段階を増やすことより、自社の実態に合う計算にすることを優先してください。

商品やサービスによって契約金額が大きく異なる場合は、主なサービスごとに分ける方法もあります。平均金額だけで計算すると、実際には少数の高額契約に左右される目標になっていることがあるためです。

3. 必要なアクセス数は、問い合わせ率から考える

必要な有効問い合わせ数が決まったら、アクセス数に置き換えます。

• 必要アクセス数 ＝ 必要な有効問い合わせ数 ÷ アクセスから有効な問い合わせに至る率

ここで、アクセス数として何を数えるかを決めてください。例えば、訪問回数を表す「セッション数」を使うなら、問い合わせ率も「有効問い合わせ数 ÷ セッション数」で計算します。ページが表示された回数と訪問回数を混ぜて使うと、比較ができなくなります。

前の仮の例で、有効な問い合わせ率を1％と仮定するなら、必要な訪問回数は「48件 ÷ 0.01」で4,800回です。2％なら2,400回になります。この率も、実績や相場ではなく計算を説明するための仮定です。

同じ問い合わせ目標でも、問い合わせに至る率によって必要なアクセス数は変わります。計算結果が現在のアクセス数とかけ離れている場合は、集客を増やす方法だけでなく、問い合わせ率を改善する方法も検討します。

ただし、現在の率が今後も続くとは限りません。広告を始めたり、集客する相手を変えたりすれば、問い合わせの数や内容も変わる可能性があります。必要アクセス数は、置いた条件に基づく目安として扱ってください。

また、この計算だけでは必要な広告費までは分かりません。広告でどの程度の訪問を補うのか、その獲得にどの程度の費用がかかるのかという別の前提が必要です。アクセス目標と広告予算は、同じものではありません。

4. 実績がないときは、仮の目標と計測から始める

成約率や問い合わせ率が分からなければ、実績に基づく逆算はできません。その場合は、根拠のない数字で目標を確定するのではなく、まず何が記録できていて、何が分からないのかを整理します。

サイトの解析ツールだけでは、商談や契約まで分からないことがあります。問い合わせの受付記録と営業側の記録をつなげて確認してください。フォーム送信だけでなく、電話など別の受付経路も整理しておくと、集計の抜けを減らせます。

実績がたまるまで仮の率を置く場合は、仮定であることを社内でも明確にします。一つの率だけで計画を固めず、率が低い場合と高い場合で必要件数がどれくらい変わるかを見ると、目標の前提を把握しやすくなります。

少数の問い合わせから計算した率は、1件の増減でも大きく変わります。短期間の数字だけで目標を何度も変えるのではなく、件数と期間、契約までの時間を併せて確認します。

問い合わせがゼロの場合は、率がゼロになるため、その率で必要アクセス数を計算することはできません。まず、問い合わせが正しく記録されているか、フォームが使えるか、サービス案内から申込みへ進めるかを確認します。過去に反応がないことだけで、今後も成果が出ないと決めつける必要はありません。

5. 目標に届かないときは、アクセス不足と途中の離脱を分けて考える

各段階の率を見て、改善候補を絞る

目標との差が分かったら、「アクセスを増やせばよい」とすぐに結論づけず、どの段階で次へ進みにくくなっているかを見ます。私は、サービスページや資料請求ページへの移動、申込み完了までの流れ、営業成約率などを確認し、どこから改善するのが費用対効果の面でよいかを考えています。

例えば、次のように改善候補を分けられます。

これらは原因を確定する表ではなく、次に確認する場所を絞るためのものです。率が低いという数字だけでは、説明不足なのか、対象者が違うのか、操作上の問題なのかまでは分かりません。

ページ内容や実際の操作、問い合わせ内容と併せて判断します。そのうえで、改善に必要な費用や手間、影響する範囲を比べ、取り組む順番を決めます。

具体的な施策へ落とし込む進め方は、数字から改善策を決める5つの手順で整理しています。目標設定の次に、改善候補を選ぶ際の参考にしてください。

集客を増やす前の改善が有効だった事例

実際の支援では、アクセス数やLPよりも、カートのフォーム改善によって獲得単価を改善できた経験があります。LPは商品やサービスの案内、申込みを目的とするページです。獲得単価は、申込みなど1件の成果を得るためにかかった費用を指します。

また、アクセスはあるものの申込みが少なかったサイトで、サービス案内ページを強化することで問い合わせを増やせた経験もあります。

これらの経験から、私は集客量だけでなく、訪問後に必要な情報が伝わり、申込みまで進める状態かを確認するようにしています。ただし、どのサイトでも同じ箇所を直せば同じ結果になる、という意味ではありません。

コンバージョンとは、申込みなど、サイト上で目指す行動が完了することです。この完了がない状態で、広告だけに頼って反応数を増やそうとすることは勧めません。計測や申込みの流れを確認しないまま訪問だけを増やしても、売上につながるかを判断しにくいためです。

6. 自社で決めることと、運用支援に相談すること

KPI設定に必要な情報のうち、事業の方針や営業実績に関わる部分は、自社で整理する必要があります。まずは、次の項目をそろえてください。

• ホームページ経由で目指す売上と対象期間
• 1契約あたりの売上と、その計算に含める範囲
• 有効な問い合わせの基準
• 問い合わせ、商談、契約の実績
• 問い合わせから契約までにかかる期間

一方で、問い合わせが計測できていない、サイトの数字と営業実績がつながらない、改善の優先順位を決められない場合は、運用支援への相談を検討できます。

相談する際は、レポートを受け取るだけなのか、目標の整理や計測、改善案の検討まで含めて依頼したいのかを明確にすると、必要な支援を選びやすくなります。アクセス解析を依頼する際の支援範囲・費用・選び方も、自社対応と外部支援を分ける際の参考になります。

最初からリニューアルや広告の追加を前提にする必要はありません。現在のサイトを活かし、サービス案内やフォームなどの部分改善で対応できないかも検討します。

ホームページのKPI設定は、「目的を決める → 実績で逆算する → 未計測を補う → 改善して目標を見直す」という流れです。まずは売上、契約、問い合わせを一つの流れとして整理し、どの数字が分かっているかを書き出してみてください。アクセス数の目標は、その後に決めることで、事業の成果とのつながりが見えやすくなります。

「自社の場合、どの数字から整理すればよいか分からない」という方は、ホームページの運用についてご相談ください。現在分かっている数字やお困りの点をもとに、目標の整理や改善の優先順位を一緒に考えます。

投稿 ホームページのKPI設定方法｜売上から必要な問い合わせ数を逆算する は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

「アクセス数は見ているけれど、何を改善すればよいのか分からない」「制作会社に相談したいが、どこまで頼めるのか分からない」。そんな悩みはありませんか。

アクセス解析を外注するときは、数字をまとめてもらうことと、その数字をもとに改善を進めることを分けて考えると、必要な支援が見えてきます。

レポートを受け取るだけで十分な場合もあれば、計測の設定、課題の整理、サイトの改修、変更後の確認まで必要な場合もあります。依頼先を選ぶ前に、自社がどこで困っているのかを整理しておきましょう。

この記事では、アクセス解析を制作会社に依頼する際の支援範囲、費用の比較方法、依頼先の選び方を説明します。

1. アクセス解析の依頼は「数字の報告」だけとは限りません

アクセス解析というと、「どのページがどれくらい見られているか」「検索や広告など、どこから訪問しているか」を調べるもの、というイメージがあるかもしれません。

これらは現状を知る入口です。ただし、問い合わせや購入を増やしたいのであれば、閲覧数や流入元を知るだけでは、次に何をするか決められないこともあります。

依頼時に確認したい支援範囲は、主に次の4つです。

すべての制作会社が、これらに対応しているわけではありません。「アクセス解析代行」という名称でも、定期的なレポート提出が中心なのか、改善提案まで含むのかを確認する必要があります。

また、分析と提案を依頼できても、サイトを修正する作業は別契約かもしれません。サービス名ではなく、改修を含む具体的な作業範囲を依頼先に確認してください。

そもそもアクセス解析で何が分かるのかを整理したい方は、アクセス解析の基礎とホームページ改善への活かし方から確認すると、依頼したい内容を考えやすくなります。

2. レポート提出と改善支援の違いは「次の行動まで決められるか」

レポートは、サイトの状況を共有するための材料です。社内で数字を確認し、改善を判断できる体制があるなら、集計や報告を外注するだけでも役立ちます。

一方、数字を見ても「それで、何をすればよいのか」が分からない場合は、課題整理や改善提案まで必要でしょう。

例えば、あるページの閲覧数が多いと分かっても、それだけでは問い合わせに役立っているかを判断できません。必要な情報が伝わっているのか、次のページへ進んでいるのか、問い合わせまでの流れに問題がないかを確認する必要があります。

改善支援では、次の点まで整理できるかを見てください。

• どこが課題と考えられるか
• その見立てを支えるデータは何か
• まだ分からないことは何か
• 次に何を確認し、何から変えるか
• 変更後、どの数字で良し悪しを判断するか

ここで探したいのが「ボトルネック」です。成果につながるまでの流れで、進みづらくなっている箇所を指します。

注目している場所と、改善すべき場所は違うことがあります

私の経験では、ECサイトで販売点数を増やしたいときに、商品の訴求の仕方を変えず、カートを改善した後に購入率の改善が見られたことがあります。

この経験から、商品をどう魅力的に伝えるかだけでなく、購入に進む過程にも目を向ける必要があると考えています。どのサイトでもカートを直せばよい、という意味ではありません。成果につながる流れ全体を確認することが重要です。

また、改善したつもりの変更後に数値が悪化し、元に戻した後に数値も戻った経験があります。

ただし、この前後関係だけで、変更が悪化の原因だったと断定はできません。訪問者の構成や時期など、ほかの条件が変わっていないかも確認が必要です。それでも、実施後に数値を確認していなければ、見直しを検討するきっかけ自体を得られません。

レポートの見栄えや項目数だけでなく、改善を判断し、実行し、その後を確かめるところまでつながるかを見てください。

提案を受けた後の進め方も把握しておきたい方は、数字から改善策を決める5つの手順を参考にしてください。依頼先と、どの段階を自社で担当するか話し合う際にも役立ちます。

3. 必要な支援は「計測できているか」「アクセスと成果のどちらが課題か」で変わります

何から手を付ければよいか分からないとき、私はまず現状を数値で確認し、ボトルネックを探すことを勧めます。必要なデータが取れていなければ、分析より先に、計測を確認するところからです。

必要な成果を計測できているか

アクセス解析では、問い合わせや購入など、サイトで目指す行動を「コンバージョン」と呼びます。

訪問者数は分かっていても、問い合わせの完了を計測できていなければ、どの流入元やページが成果につながっているかを判断しにくくなります。

まずは「何を成果として扱うか」を決め、その行動を計測できているか相談しましょう。必要なデータを取っていなかった場合、過去の状況を十分に検証できない可能性があります。これからデータを集める期間が必要かどうかも確認してください。

アクセスが少ない場合

そもそも訪問が少なければ、サイト内だけを改善しても、成果の変化を判断する材料が不足することがあります。

この場合は、検索や広告などからどのくらい訪問があるか、届けたい相手にサイトを見てもらえているかを確認します。単純にアクセス数を増やすのではなく、問い合わせや購入につながる可能性のある訪問を増やす視点が必要です。

アクセスはあるのに成果につながらない場合

こちらは、訪問後の流れを確認する必要があります。

例えば、サービス内容や依頼条件が分かるか、問い合わせ先を見つけられるか、入力や購入の途中で進みづらい点がないか、といった確認が考えられます。これらは原因の候補であり、数字だけで断定できるものではありません。実際のページや操作も合わせて見ていきます。

特に注意したいのは、成果につながりにくい理由を確認せず、多額の広告費をかけることです。広告によって訪問が増えれば成果が増える可能性はありますが、サイト内の課題が残っていれば、費用に見合わない結果になるおそれもあります。

広告自体を避けるのではなく、集客とサイト内の改善のどちらを先に、あるいは並行して進めるべきかを判断しましょう。

問い合わせ不足が主な悩みなら、相談前に問い合わせが来ない原因を切り分けるための確認ポイントを整理しておくと、自社の困りごとを伝えやすくなります。

AIに分析を頼む場合も、前提の確認は必要です

AIを使って数字を整理したり、改善案の候補を出したりする方法もあります。ただし、サイトの目的、計測の状態、必要なデータなどが不足していれば、的外れな提案になる可能性があります。

AIがもっともらしい説明をしていても、それが実際の原因だとは限りません。どのデータを根拠にしているか、事業の状況と合っているかを人が確認する必要があります。

4. 費用は「金額」と「どこまで含まれるか」をセットで比較します

アクセス解析の費用は、総額だけでなく、何に対する費用なのかを分けて確認しましょう。

具体的な料金や契約条件は依頼先ごとに要確認です。ここでは、見積もりを比較するための項目を整理します。

このほか、次の条件もそろえて比較してください。

• 単発の依頼か、月額の継続契約か
• 表示金額は税込か、税別か
• 対象となるサイトやページの範囲
• 最低契約期間や解約条件
• 広告費、広告運用費、改修費が含まれるか
• 追加費用が発生する作業と、その承認方法

例えば、レポートのみの見積もりと、打ち合わせ・改善提案・改修を含む見積もりは、そのまま金額だけで比較できません。

反対に、自社で改善を判断して改修もできるなら、幅広い支援を契約する必要がないこともあります。安いか高いかを決める前に、自社に必要な作業をそろえて比較するのがお勧めです。

5. 制作会社を選ぶときに確認したい6つのこと

依頼前の打ち合わせでは、次の6項目を確認すると、支援の内容と進め方を把握しやすくなります。

① 計測状況の確認から対応するか

「今ある数字を分析するだけなのか」「必要なデータが取れているかも確認するのか」を聞きましょう。計測に不安があるなら、設定の確認や修正が対応範囲に含まれるかが重要です。

② レポートに課題の見立てや改善提案が含まれるか

集計だけを依頼したいのか、次の行動も相談したいのかを伝えます。改善判断に困っているなら、数値の報告に加え、何を確認・変更するかまで扱う支援かを確認してください。

③ 提案の理由と優先順位を説明してもらえるか

改善案が多くても、すべてを実行できるとは限りません。「なぜこの案なのか」「予算や人員が限られるなら、何から始めるか」を説明してもらえるかが判断材料になります。

④ 改修は誰が担当し、費用はどうなるか

提案を受けても、実行する担当者がいなければ止まってしまいます。依頼先、自社、別の制作会社の誰が改修するかを決め、必要な費用や調整も確認しましょう。

⑤ 改善後に何を確認するか

問い合わせ、購入、採用応募など、自社が目指す成果を伝え、変更前に確認する数字を共有できるかを聞きましょう。数値が良くならなかった場合も含め、変更後の確認と見直しを誰が担当するか明確にしておきましょう。

⑥ 打ち合わせの頻度や契約条件はどうなっているか

レポートだけで理解できない場合、説明を受ける機会があるかは重要です。質問への対応方法、打ち合わせ頻度、契約期間、追加作業の扱いなどは要確認です。

この6項目に加え、「数字から分かること」と「まだ分からないこと」を分けて説明できるかも見てください。数字の変化だけで原因を決めつけず、追加で確認すべき点を示してくれるかが、判断の進め方を知る手がかりになります。

6. 自社で整理することと、外部に相談することを分けましょう

アクセス解析を依頼しても、サイトの数字だけでは分からない情報があります。例えば、問い合わせが実際に受注につながったか、どのような依頼を増やしたいかは、自社の情報と合わせて考える必要があります。

相談前には、次の内容を整理しておくと話を進めやすくなります。

• サイトの目的：問い合わせ、購入、採用応募など、何を増やしたいか
• 困っていること：訪問が少ないのか、成果が少ないのか、判断できないのか
• 問い合わせ後の状況：商談や受注につながっているか
• 使える予算と人員：改善にどの程度取り組めるか
• 自社でできる作業：数字の確認、原稿作成、ページ修正など

外部に相談する範囲は、不足している部分に合わせて考えましょう。

最初から、すべてを継続して外注する必要はありません。現状確認だけ、改善案の整理だけなど、部分的な相談も選択肢になります。ただし、単発や部分的な依頼に対応しているかは要確認です。

毎月の数字の確認は自社に残したいという方は、短時間で取り組むためのアクセス解析チェックリストも参考にしてください。社内で続ける作業を整理したうえで、判断や実行に困る部分を外部に相談する形も考えられます。

7. まとめ：依頼先を探す前に、必要な支援範囲を整理しましょう

アクセス解析を制作会社に依頼するときは、まず次の順番で、自社がどこで困っているかを確認してください。

1. 必要なデータを計測できているか
2. 数字から課題を判断できるか
3. 改善を実行できるか
4. 変更後の結果を確認できるか

依頼先は、金額だけでなく、支援範囲と改善判断の進め方をセットで比較しましょう。レポートを受け取ること自体ではなく、問い合わせや受注など、事業の目的につながる判断に使えるかが大切です。

「数字は見られるけれど、次に何をすればよいか迷っている」という場合は、運用サポートへの相談も選択肢です。目的と困っていることを整理し、現状確認から必要なのか、改善提案や改修まで必要なのかを、運用サポートについて問い合わせる際に伝えてみてください。

自社で取り組む、一部だけ相談する、継続支援を検討する。必要な支援が分かれば、自社に合う頼み方を選びやすくなります。

投稿 アクセス解析を制作会社に依頼すると何をしてもらえる？費用・支援範囲・選び方 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

しかし、ホームページから問い合わせが来ない原因は、単純なアクセス不足とは限りません。

検索結果にほとんど表示されていない場合もあれば、アクセスはあるものの顧客候補とは異なる人が訪れている場合もあります。サービスを検討している人が訪れていても、料金や事例などの判断材料が足りなければ、問い合わせに踏み切れないこともあるでしょう。

原因が違えば、必要な改善も変わります。

問い合わせが来ないからといって、すぐに広告を増やしたり、ホームページ全体をリニューアルしたりするのではなく、まずは成果までのどこで人の動きが止まっているのかを確認することが大切です。

この記事では、問い合わせまでの流れを「表示・訪問・検討・行動」の4段階に分け、ホームページから問い合わせが来ない7つの原因と、それぞれの確認方法を解説します。

アクセス解析の基本や、GA4とGoogle Search Consoleで分かることから確認したい方は、先に「アクセス解析とは？中小企業のホームページ改善入門」をご覧ください。

問い合わせ数 =「見込み客の訪問数×問い合わせ率」

ホームページから得られる問い合わせ数は、簡単に表すと次の2つの要素で決まります。

問い合わせ数＝顧客候補となる訪問数×問い合わせ率

例えば、月間の訪問数が多くても、自社のサービスを必要としていない人ばかりであれば、問い合わせにはつながりません。反対に、問い合わせ率の高いホームページでも、顧客候補となる訪問がほとんどなければ、問い合わせ数は増えません。

そのため、問い合わせが来ない原因は、大きく次の2つに分けられます。

• 顧客候補となる人がホームページへ訪れていない
• 顧客候補は訪れているが、問い合わせに進んでいない

さらに詳しく調べる場合は、問い合わせまでの流れを「表示・訪問・検討・行動」の4段階に分けます。

アクセス解析で最初に行うことは、すべての数字を細かく調べることではありません。この4段階のうち、どこに問題がありそうかを絞り込むことです。

原因を調べる前に、問い合わせ数と計測が正しいか確認する

分析を始める前に確認したいのは、本当に問い合わせが来ていないのか、GA4の計測やフォームが正しく動作しているかという点です。

GA4に問い合わせが記録されていなくても、実際には電話や直接届いたメールから問い合わせが発生している可能性があります。反対に、GA4では問い合わせが記録されているものの、フォームからメールが届いていなかったり、同じ送信が複数回記録されていたりすることも珍しくありません。

少なくとも、次の項目を確認してください。

• 問い合わせフォームからテスト送信し、実際にメールを受信できるか
• GA4でフォーム送信完了をキーイベント（成果として重視する行動）に設定しているか。設定済みの場合は、そのイベントの件数とフォームの受信件数が大きくずれていないか
• 電話、直接メール、LINEなど、GA4に表れにくい問い合わせがないか
• 営業メールや迷惑メールを、有効な問い合わせに含めていないか
• 社内からのテスト送信が成果として記録されていないか

また、月間のアクセス数や問い合わせ数が少ないホームページでは、1か月だけの数字で結論を出すと、偶然の増減に左右されます。その場合は3か月程度に期間を広げ、前年同時期や施策実施前とも比較してください。

計測が正しくなければ、その後にどれだけ細かく分析しても、適切な改善策は選べません。数字が表示されていることと、その数字が正しいことは別です。

この点については「アクセス解析をホームページの成果につなげる方法｜実務で分かった3つの落とし穴」でも詳しく解説しています。

ホームページから問い合わせが来ない7つの原因

ここからは、問い合わせが来ない主な原因を、問い合わせまでの流れに沿って確認します。

数字だけで「なぜ問い合わせなかったのか」という訪問者の心理まで断定することはできません。ただし、どの段階で行動が止まっているかが分かれば、疑うべき原因と確認するページを絞り込めます。

原因1．見込み客の検索結果に表示されていない

ホームページが検索結果にほとんど表示されていなければ、訪問も問い合わせも増えません。

最初に、Google Search Consoleの検索パフォーマンスで、表示回数、検索クエリ（検索に使われた言葉）、検索結果に表示されたページを確認します。

数字に表れやすい状態

• 自然検索の表示回数やクリック数が少ない
• 会社名で検索したとき以外は、ほとんど表示されていない
• サービス名、地域名、顧客の悩みに関する検索クエリが少ない
• 問い合わせにつなげたいサービスページが検索結果に出ていない

最初に疑うこと

• 顧客が調べるテーマに対応したページがない
• サービスページの説明が少ない
• ページの内容が検索ニーズと合っていない
• サービスの対象者、対応地域、対応業務が伝わっていない
• 検索エンジンがページを適切に認識できていない

例えば「ホームページ制作」というサービス名だけを掲載していても、見込み客は「採用サイトから応募が来ない」「製造業のホームページをリニューアルしたい」など、自社の課題や業種を含めて検索することがあります。

顧客からよく受ける質問や相談内容を整理し、それに対応する説明やページがホームページ内にあるか確認しましょう。

ただし、検索結果に出ない原因が、必ずしも記事数の不足とは限りません。既存ページの情報が不足している場合や、似た内容のページが複数あり、検索エンジンが代表ページを判断しにくくなっている場合もあります。新しい記事を増やす前に、既存ページの役割も確認してください。

原因2．訪問者が自社の顧客候補とずれている

アクセス数が増えていても、自社のサービスを必要としていない人ばかりが訪れていれば、問い合わせにはつながりません。

「アクセス数が増えた」という事実だけではなく、どのような経路や検索語句から、どのページへ訪れたのかを確認します。

数字に表れやすい状態

• アクセス数は増えているが、問い合わせ数は変わらない
• ブログ記事への訪問だけが増え、サービスページへ進んでいない
• 対応していない地域や業務に関する検索流入が多い
• 広告からの訪問はあるが、問い合わせや重要ページの閲覧が少ない
• 問い合わせはあるが、対象外の相談ばかり届く

最初に疑うこと

• 集客しているキーワードとサービス内容が離れている
• 広告の配信対象や訴求が広すぎる
• 情報収集だけが目的の人を多く集めている
• 記事を読んだ人をサービスページへ案内できていない
• 対応地域、価格帯、対象業種などがページ内で明示されていない

GA4の「トラフィック獲得」と「ランディングページ」、Search Consoleの検索クエリを組み合わせて確認します。

例えば、多く読まれているブログ記事があったとしても、その記事のテーマが自社のサービスと関係していなければ、問い合わせが増えないのは不自然ではありません。重要なのは、単に訪問者を増やすことではなく、自社が支援できる課題を持った人との接点を増やすことです。

原因3．検索結果には表示されているが、選ばれていない

検索結果への表示回数が増えても、クリックされなければホームページへの訪問は増えません。

Search Consoleでは、検索クエリやページごとに、表示回数、クリック数、CTR（クリック率）、平均掲載順位を確認できます。CTRは、表示された回数のうち、検索結果からクリックされた割合です。

数字に表れやすい状態

• 表示回数はあるが、クリック数が少ない
• 特定の検索クエリでCTRが低い
• 掲載順位が上がっても、クリック数が増えていない

最初に疑うこと

• ページタイトルから内容が分からない
• 検索者が知りたい答えがタイトルに表れていない
• 対象者や対応地域が伝わっていない
• 他の検索結果と比べたときに、選ぶ理由が分からない
• 検索クエリとページ内容がずれている

例えば、検索者が「費用」を知りたいのに、検索結果のタイトルから料金の説明があるか分からなければ、別のページが選ばれる可能性があります。

ただし、「CTRが何％以下なら悪い」と一律に判断することはできません。CTRは掲載順位、検索クエリ、検索結果の構成などによって変わるからです。サイト全体の平均値だけを見るのではなく、同じページの過去の数字や、同じような役割を持つページと比較します。

原因4．入口ページが訪問者の期待に応えていない

検索結果や広告をクリックしてもらえても、入口となるページが訪問者の期待と合っていなければ、その先の検討には進みません。

GA4のランディングページは、訪問者がホームページで最初に見たページです。入口ページごとに、どこから訪れ、その後どのような行動をしたかを確認します。

数字に表れやすい状態

• 対象ページへの訪問はあるが、次のページへほとんど進んでいない
• 広告や特定の検索語句から訪れた人の反応が低い
• ブログ記事は読まれているが、サービスページや事例へ移動していない
• スマートフォンからの訪問だけ、重要な行動が少ない

最初に疑うこと

• 検索結果や広告で期待した内容と、ページの内容が違う
• 知りたい情報がページの下部にしかない
• 記事内で疑問に答えるだけで、次に見るべきページを案内していない
• 専門用語が多く、自分に関係するサービスか判断しにくい
• スマートフォンで文字が読みにくい、表示が遅い、操作しにくい

例えば、「問い合わせが来ない原因」を調べて訪れた人に対して、いきなり自社サービスの説明だけをしても、検索者が求めている答えにはなりません。まず原因の見つけ方を説明し、そのうえで関連するサービスや相談先を案内する必要があります。

一方、直帰率が高いという理由だけで、入口ページが悪いとは判断できません。必要な情報を読んで電話をかけた、営業時間を確認してページを閉じたなど、ホームページ上では行動が少なくても、目的を達成していることがあるためです。

ページの役割、流入元、ボタンクリック、電話や問い合わせの実数などを合わせて確認します。

原因5．依頼を判断するための情報や安心材料が足りない

サービスに興味を持っても、「この会社へ相談して大丈夫だろうか」という不安が残れば、問い合わせには進みにくくなります。

特に、ホームページ制作、コンサルティング、設備工事など、依頼前に品質を判断しにくいサービスでは、サービス内容だけでなく、会社や担当者への信頼も重要です。

数字に表れやすい状態

• サービスページは見られているが、問い合わせページへ進んでいない
• 料金、事例、会社案内など、複数のページを見た後に離脱している
• 同じサービスページへ繰り返し訪問しているが、問い合わせがない
• 問い合わせ前によく見られるはずの事例ページや会社案内がほとんど閲覧されていない

最初に疑うこと

• 料金や費用の目安が分からない
• 対応範囲や依頼できる条件が曖昧
• 制作事例、支援実績、お客様の声が足りない
• どのような会社や担当者が対応するか分からない
• 依頼後の進め方や期間が分からない
• 自社へ依頼する理由や、他社との違いが伝わっていない
• メリットばかりが並び、注意点や向いていないケースが分からない

不足している情報を見つけるときは、アクセス解析の数字だけでなく、実際の商談でよく聞かれる質問も参考になります。

例えば、商談のたびに「費用はいくらですか」「公開後も相談できますか」「原稿はこちらで用意する必要がありますか」と聞かれているなら、同じ疑問を持ったまま問い合わせを見送っている人がいる可能性があります。

料金、事例、対応範囲、進め方、担当者情報などを掲載する目的は、ページを長くすることではありません。依頼を検討する人が抱く不安を、問い合わせ前に一つずつ解消することです。

原因6．問い合わせへの導線が分かりにくい

内容に納得しても、どこから相談すればよいか分からなかったり、問い合わせる理由が弱かったりすると、行動にはつながりません。

数字に表れやすい状態

• サービスページは読まれているが、問い合わせページへの移動が少ない
• ページ下部まで読まれていても、問い合わせボタンがクリックされていない
• ブログや事例からサービスページへの移動が少ない
• スマートフォンからの問い合わせページへの移動が少ない

最初に疑うこと

• 問い合わせボタンが見つけにくい
• 「お問い合わせはこちら」だけで、何を相談できるか分からない
• ページを読んだ後に取るべき行動が案内されていない
• ブログ、事例、サービスページがつながっていない
• 電話、フォーム、資料請求などの選択肢が整理されていない
• 問い合わせ後の対応が分からず、営業される不安がある

改善するときは、ボタンの色や大きさだけを変えるのではなく、ボタンの周辺で次の内容を伝えます。

• どのようなことを相談できるのか
• まだ依頼内容が決まっていなくても相談できるのか
• 問い合わせ後に、誰がどのように対応するのか
• 相談しただけで契約する必要があるのか
• 返答までにどのくらいかかるのか

ラディカルサポートのホームページでも、「連絡したからといって押し売りやしつこい勧誘はしない」と案内しています。企業側には当たり前のことでも、初めて相談する人にとっては、問い合わせ前の不安を減らす情報の一つです。

訪問者の検討段階によっては、すぐに問い合わせを求めるより、制作事例、料金、サービスの流れなど、次の判断材料へ案内する方が自然な場合もあります。

原因7．問い合わせフォームに心理的・技術的な問題がある

問い合わせページまで進んでいる人がいるのに送信されない場合は、フォームの入力負担や技術的な不具合を確認します。

数字に表れやすい状態

• 問い合わせページは見られているが、送信完了が少ない
• フォーム入力の開始後に離脱している
• スマートフォンからの送信完了が特に少ない
• GA4では送信が記録されているのに、問い合わせメールが届いていない

最初に疑うこと

• 入力項目が多い
• 必須項目が多く、なぜ必要なのか分からない
• 入力例やエラー表示が分かりにくい
• スマートフォンで入力しにくい
• 相談内容が固まっていないと送信できない設計になっている
• 営業電話やメールが増えることへの不安がある
• 送信ボタン、確認画面、完了画面に不具合がある
• 送信メールが迷惑メール判定されている

フォームの項目を減らせば、必ず良い問い合わせが増えるとは限りません。必要な情報まで減らすと、問い合わせ後の確認作業が増えたり、対象外の相談が増えたりする可能性もあります。

「入力しやすさ」と「相談を受けるために必要な情報」のバランスを考えることが大切です。

また、フォームは実際の端末から定期的にテスト送信してください。パソコンでは問題なくても、スマートフォンでボタンが押しにくい、特定の入力内容でエラーになる、送信完了後のメールが届かないといった問題が発生していることがあります。

数字から疑う原因を確認する早見表

問い合わせが来ないときは、最初からすべてのページを直すのではなく、数字に表れている状態から確認箇所を絞ります。

上記は、原因を自動的に判定するものではありません。

例えば、サービスページから問い合わせへ進む人が少ない場合でも、料金不足、事例不足、対象者のずれ、ボタンの分かりにくさなど、複数の原因が考えられます。数字から分かるのは「どこで行動が止まっているか」という事実までです。

そこから実際のページ、顧客の質問、問い合わせ内容などを確認し、原因の仮説を立てます。

不具合を先に直し、成果への影響と取り組みやすさで改善の順番を決める

複数の問題が見つかった場合、問い合わせに近いフォームから直せばよいとは限りません。

例えば、検索結果への表示がほとんどない状態でフォームだけを改善しても、フォームへ到達する人がいないため、大きな変化は期待しにくいでしょう。反対に、すでに顧客候補がサービスページを読んでいるなら、新しい記事を増やすより、判断材料や問い合わせ導線を改善する方が成果に近いでしょう。

基本的には、次の順番で考えます。

1. 計測やフォームに不具合があれば、最初に直す
2. 「表示・訪問・検討・行動」のうち、数字が止まっている段階を探す
3. 問題がありそうな流入元やページまで絞る
4. 数字と実際のページから原因の仮説を立てる
5. 成果への影響が大きく、実施しやすい改善を一つ行う
6. 改善後の数字と問い合わせ内容を確認する

一度に多くの場所を変更すると、何が結果に影響したのか分かりにくくなるためです。変更したページ、変更内容、実施日、確認する数字を記録し、改善後の結果を確かめます。

数字から改善策を決める詳しい手順については、「アクセス解析を改善につなげる方法｜数字から改善策を決める5つの手順」をご覧ください。

毎月の基本的な確認方法は、「月30分でできるアクセス解析｜中小企業のホームページ改善チェックリスト」で紹介しています。

問い合わせが増えても、契約につながるとは限らない

ホームページを改善して問い合わせが増えても、それだけで事業成果が改善したとは判断できません。

問い合わせ後には、次の数字も確認します。

• 営業や迷惑メールを除いた有効問い合わせ数
• 問い合わせから商談へ進んだ数と割合
• 見積もりを提出した数
• 契約に至った数と割合
• 契約につながらなかった理由

対象外の地域、対応していない業務、予算が大きく合わない相談ばかり増えれば、営業担当者の負担が増えてしまいます。

この場合に見直すべきなのは、フォームの入力しやすさではありません。集客に使っている検索キーワードや広告、ページ内で呼びかけている対象者、料金、対応地域、対応範囲などです。

また、顧客候補から問い合わせが来ているのに契約につながらない場合は、ホームページではなく、初回の電話対応や提案方法が次の課題になっている可能性もあります。

ホームページ上の数字だけで判断せず、問い合わせ内容と商談・契約の結果まで照合することが重要です。

アクセス解析だけで原因を断定することはできない

GA4やSearch Consoleを確認すれば、どこから訪れ、どのページを見て、どこで行動が止まったかを把握できます。

しかし、数字を見ただけで、訪問者が問い合わせなかった理由まで正確に分かるわけではありません。

サービスページから問い合わせページへ進む人が少なかったとしても、次のような複数の理由が考えられます。

• 料金が分からなかった
• 実績が自社と合わなかった
• 対応地域が分からなかった
• 他社との違いが伝わらなかった
• 問い合わせボタンに気づかなかった
• 今すぐ相談する段階ではなかった

アクセス解析の役割は、答えを自動的に出すことではなく、問題がありそうな場所を絞ることです。

絞り込んだページを実際に確認し、顧客からよく聞かれる質問、問い合わせ内容、営業担当者の感触なども組み合わせて仮説を立て、改善後の結果からその仮説が正しかったかを確かめます。

全面リニューアルの前に、部分改善で対応できるか確認する

問い合わせが来ないと、「ホームページが古いから、すべて作り直した方がよいのではないか」と考えがちです。

しかし、原因によっては、既存のホームページを活かしながら部分的に改善できる場合があります。

一方で、サービス内容が現在の事業と合っていない、スマートフォンで利用しにくい、情報が場当たり的に追加され目的のページへたどり着けないなど、部分修正では解決しにくい問題もあります。その場合は、ホームページの目的、対象者、情報構成から見直すリニューアルが必要です。

大切なのは、「問い合わせが来ないからリニューアルする」と決めるのではなく、原因を確認したうえで、部分改善とリニューアルのどちらが適切か判断することです。

自社だけで原因を判断しにくい場合

次のような場合は、アクセス解析とホームページ制作の両方を理解している会社へ相談すると、改善の優先順位を整理しやすくなります。

• GA4やSearch Consoleが正しく設定されているか分からない
• アクセス数が少なく、数字の変化をどこまで信用してよいか分からない
• 広告、自然検索、SNSなど複数の集客施策を行っている
• 顧客候補がどのページで止まったのか分からない
• 分析はできても、ページの文章や導線を修正できない
• 問い合わせはあるが、商談や契約につながらない
• 部分的な改善と全面リニューアルのどちらが必要か判断できない

ラディカルサポートでは、アクセス数をまとめたレポートを提出するだけでなく、検索された言葉、訪問経路、入口ページ、サービス内容、問い合わせ後の結果などを確認し、改善の優先順位までご提案しています。

必要に応じて、ページの追加、文章や導線の修正、計測設定、広告運用、ホームページのリニューアルにも対応可能です。

数字は見ているものの、どこを直せばよいか判断できない場合は、ホームページ制作・運用についてご相談ください。現在の状況を確認し、必要な改善と、今すぐ行わなくてもよいことを整理します。

よくある質問

アクセスはあるのに問い合わせが来ないのはなぜですか？

主な原因は、アクセスした人が自社の顧客候補ではない、入口ページが期待に応えていない、料金や事例などの判断材料が足りない、問い合わせへの導線やフォームに問題がある、といったものです。

サイト全体のアクセス数だけで判断せず、検索クエリ、流入元、ランディングページ、サービスページへの移動、問い合わせページへの到達、フォーム送信の順に確認します。

問い合わせを得るには、何件のアクセスが必要ですか？

すべてのホームページに共通する必要アクセス数はありません。

サービスの価格、知名度、商圏、検討期間、問い合わせの内容などによって、問い合わせ率は大きく変わります。また、顧客候補ではないアクセスを増やしても、問い合わせにはつながりません。

まずは、自社が必要とする問い合わせ数と現在の問い合わせ率から必要な訪問数を考えます。ただし、母数が少ない場合は短期間の問い合わせ率が大きく変動するため、3か月や6か月など、ある程度長い期間で確認してください。

直帰率が高いと、問い合わせは増えませんか？

直帰率が高いという理由だけで、悪いページとは判断できません。

営業時間や電話番号を確認して電話した人や、記事を読んで疑問を解決した人は、ホームページ上で別のページへ進まないことがあります。一方で、検索ニーズに答えていない、次のページへの案内がない、スマートフォンで読みにくいといった理由による離脱も否定できません。

ページの役割、流入元、ボタンクリック、問い合わせの実数などと合わせて判断します。

問い合わせフォームは、項目を減らせば改善しますか？

入力項目が多すぎる場合は、項目を減らすことで送信しやすくなる可能性があります。ただし、必要な項目まで減らせば、問い合わせ後の確認作業や対象外の相談が増えかねません。

不要な必須項目がないかを確認したうえで、入力例、エラー表示、スマートフォンでの操作性、問い合わせ後の流れ、個人情報の扱いなども見直してください。

ホームページから問い合わせが来ない場合、リニューアルすべきですか？

問い合わせが来ないという理由だけで、全面リニューアルが必要とは判断できません。

ページや説明の不足、問い合わせ導線、フォーム、計測設定など、部分的な改善で対応できる場合があります。一方、対象者や目的が曖昧、現在の事業と掲載内容が合っていない、サイト全体の構成が分かりにくい場合は、リニューアルも選択肢の一つです。

先に「表示・訪問・検討・行動」のどこに問題があるかを確認し、部分改善で解決できるかを判断しましょう。

まとめ：問い合わせが止まっている段階を見つける

ホームページから問い合わせが来ないからといって、原因がアクセス不足とは限りません。

まずは、次の順序で確認します。

1. 問い合わせフォームと計測が正しく動作しているか
2. 見込み客の検索結果に表示されているか
3. 顧客候補となる人が訪れているか
4. 入口ページが訪問者の期待に応えているか
5. 依頼に必要な判断材料や安心材料があるか
6. 問い合わせへの導線とフォームに問題がないか
7. 問い合わせ後に商談や契約へつながっているか

アクセス解析で分かるのは、主に「どこで行動が止まっているか」という事実です。そこから実際のページや顧客の声を確認し、原因の仮説を立てて改善します。

数字は、ホームページを評価して終わるためのものではありません。限られた予算と時間の中で、次に直すべき場所を決めるための材料です。

ホームページから問い合わせが来ないものの、集客、ページ内容、導線、計測のどこを改善すべきか判断できない場合は、ラディカルサポートへご相談ください。アクセス解析と制作の両面から、改善の優先順位を整理します。

著者情報

皆川顕弘（みながわ たかひろ）

株式会社ラディカルサポート代表取締役。2005年にホームページ制作者として独立し、中小企業のホームページ制作、アクセス解析、Web集客、運用改善を支援。著書に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』（2014年）、『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』（2018年）などがある。

• 皆川顕弘プロフィール・会社案内
• ホームページ制作事例
• ホームページ運用サポート

参考資料

• Google Search Console「検索パフォーマンス レポート」
• Google Search Console「表示回数、掲載順位、クリック数とは」
• Google アナリティクス「ランディング ページ レポート」
• Google アナリティクス「トラフィック獲得レポート」
• Google アナリティクス「キーイベントについて」

投稿 ホームページから問い合わせが来ない7つの原因 – アクセス解析で改善箇所を見つける方法 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

毎月レポートを受け取っていても、アクセス数が増えた、減ったという確認だけで終わり、ホームページの改善に活かせていないケースも少なくありません。

しかし、中小企業のホームページで毎月すべてのレポートを細かく調べる必要はありません。

実施したプロモーションやホームページの変更内容を確認し、Googleアナリティクス4（GA4）の「トラフィック獲得」と「ランディングページ」から変化を見ます。気になる数字が見つかった場合だけ、流入元や端末などの切り口を追加する「セカンダリディメンション」や関連レポートを使って、考えられる原因を詳しく調べます。

この記事では、ラディカルサポートがホームページの状況を確認するときの考え方をもとに、月30分から始められるアクセス解析の手順を紹介します。

目的は、数字をたくさん確認することではありません。確認した事実から、次に行う改善を一つ決めることです。

アクセス解析の基本的な考え方から知りたい方は、「アクセス解析とは？中小企業のホームページ改善入門」をご覧ください。

月30分のアクセス解析は、すべての数字を見る作業ではない

GA4には、ユーザー数、セッション数、表示回数、エンゲージメント率、キーイベントなど、多くの数字が表示されます。レポートやデータ探索も数多く用意されています。

これらを最初から順番に見ていくと、確認だけで時間がかかります。さらに、数字の変化を見つけても、その変化が事業にとって重要なのか判断しにくくなります。

アクセス解析では、先に「何を確かめたいのか」を決めます。

例えば、Google広告を開始したなら、広告から訪れた人がどのページを見て、問い合わせにつながったかを確認します。新しいサービスページを公開したなら、そのページへどこから訪問し、その後どのように行動したかを見ます。

つまり、GA4のレポートを眺めて問題を探すのではなく、実施した施策を起点に、必要な数字を確認するのです。

月30分で行うアクセス解析は、サイト全体を詳細に診断するものではありません。変化や問題のありそうな場所を見つけ、次に詳しく確認すること、または改善することを一つ決めるための確認作業です。

アクセス解析を始める前に確認する3つのこと

GA4を開く前に、次の3点を整理します。

施策の目的が分からないまま数字を見ると、アクセスが増えたこと自体を成果と考えてしまいがちです。

ところが、採用したい人とは異なる求職者からの訪問が増えたり、対応できない地域からの問い合わせが増えたりしても、事業成果にはつながりません。

「何を行ったか」「誰に来てもらいたかったか」「何を増やしたかったか」を整理してから数字を確認することで、見るべき場所を絞りやすくなります。

特別な施策を実施していない月は、前月や前年同月などと比較し、大きく変化した流入元やランディングページを探します。

月30分で行うアクセス解析の手順

基本的な確認時間の配分は次のとおりです。

30分ですべての原因を特定できるとは限りません。大切なのは、気になる数字を一つ選び、次に何を確認または改善するかを決めることです。

アクセスが少ないホームページでは、1か月の数字だけで判断すると偶然の増減に左右されることがあります。その場合は3か月程度に期間を広げて確認します。

また、前月と比較する場合は日数や曜日構成をそろえ、繁忙期、休業日、広告出稿など、条件の違いも記録しておきましょう。

最初に「トラフィック獲得」で訪問経路を確認する

プロモーションや集客施策を実施している場合、最初に確認するのがGA4の「トラフィック獲得」レポートです。

トラフィック獲得では、今回の訪問がどこから始まったかをセッション単位で確認できます。新規ユーザーが最初にどこから来たかを見る「ユーザー獲得」とは役割が異なります。

毎月の施策確認では、「セッションの参照元／メディア」を中心に見ます。

• 参照元：訪問につながったサイトやサービスの名称
• メディア：自然検索、広告、外部サイト、メールなど、流入方法の種類

例えば、表示される値には次のようなものがあります。

確認するのは、サイト全体のアクセス数だけではありません。

広告を開始したなら広告経由、メルマガを配信したならメール経由、SNSで告知したならSNS経由など、実施した施策に対応する参照元／メディアが増えているかを見ます。

さらに、セッション数だけでなく、エンゲージメント率やキーイベントも確認します。キーイベントは、事業上重要な行動として設定したイベントです。問い合わせや応募を評価するときは、それに対応するイベントが設定・計測されているかを先に確認してください。未設定の場合は、成果が0件だったとは判断できません。

訪問が増えていても、問い合わせや応募などのキーイベントが増えていなければ、次のような可能性があります。

• 狙った顧客候補とは異なる人が訪れている
• 広告や投稿で伝えた内容と、移動先ページの内容が合っていない
• ページ内に次の行動につながる案内がない
• 問い合わせなどの計測設定が正しくない

アクセスが増えたことだけで施策を評価せず、増えた訪問が目的とする成果につながったかまで確認します。

プロモーションには識別できるURLを使用する

メルマガ、SNS、QRコード、外部広告などの効果を確認するには、UTMパラメータなどを使って流入元を識別できる状態にしておく必要があります。

識別する設定がなければ、施策からの訪問が「Direct」などに含まれ、どの取り組みから生まれたアクセスなのか判断できない場合があります。

アクセス解析は、数字を見る段階だけでなく、施策を始める前の計測設計も重要です。

次に「ランディングページ」で最初に見たページを確認する

ランディングページとは、ユーザーがホームページを訪れたときに最初に見たページです。広告専用ページだけを指す言葉ではありません。

トップページ、サービスページ、ブログ記事、求人ページなど、検索結果や広告、SNSなどから最初に訪れたページは、すべてランディングページになります。

「ランディングページ」レポートでは、どのページが入口になっているか、入口ページごとにどのような行動や成果が発生したかを確認します。

プロモーションで誘導したページを確認する

広告やSNSなどで特定のページへ誘導した場合は、まずそのページを確認します。

• 想定どおり、そのページから訪問が始まっているか
• セッション数は増えているか
• エンゲージメントは発生しているか
• 問い合わせや応募などのキーイベントにつながっているか
• 施策開始前や前回施策と比べて変化しているか

広告のクリック数が増えていても、GA4で対象ページへの訪問が確認できない場合は、リンク先URL、リダイレクト、UTMパラメータ、Googleタグなどの設定も確認します。

ページの役割によって評価を変える

すべてのランディングページを同じ数字で評価することはできません。

ブログ記事は、そのページだけを読んで離れる人が多くても不自然ではありません。一方、サービスページが多く見られているのに問い合わせへほとんど進んでいないなら、判断材料や導線が不足している可能性があります。

数字の高低ではなく、そのページに期待する役割を果たしているかを確認します。

気になる箇所があったときだけ深掘りする

トラフィック獲得とランディングページを確認して気になる箇所があったら、そこで初めて詳しく調べます。

GA4の標準レポートでは、表の主な項目にセカンダリディメンションを追加することで、2つの切り口を組み合わせて確認できます。

例えば「ランディングページ」だけでは、どこから訪れた人なのか分かりません。セカンダリディメンションに「セッションの参照元／メディア」を追加すると、入口ページごとに自然検索、広告、SNSなどの違いを確認できます。

確認したいことに応じて、次のように使い分けます。

標準レポートで希望する組み合わせを選べない場合は、別の標準レポートやデータ探索を使用します。

重要なのは、すべてのセカンダリディメンションを試すことではありません。「どこから来た人なのか」「スマートフォンだけの問題なのか」など、確かめたい疑問を決めてから追加することです。

「この数字なら、まず何を疑うか」の判断表

数字だけで原因を断定することはできません。ただし、どこを確認すべきか考える入口にはなります。

この表は、原因を自動的に判定するものではありません。考えられる原因を出し、実際のページや問い合わせ内容、営業記録などを確認するために使います。

直帰率が高いだけで、悪いページとは判断しない

直帰率は、ページを評価するときによく使われる数字です。しかし、直帰率が高いからといって、そのページが必ず悪いとは限りません。

GA4の直帰率は、エンゲージメントがなかったセッションの割合です。エンゲージメントセッションは、10秒以上継続した、キーイベントが発生した、2回以上のページビューまたはスクリーンビューが発生した、のいずれかを満たすセッションです。

例えば、営業時間や電話番号を調べた人が、必要な情報をすぐに確認して電話をかけた場合、ホームページ内で計測できる行動が少なくても、事業としては成果につながっている可能性があります。

一方で、直帰が多い場合には次のような問題も考えられます。

• 記事で情報を伝えただけで、サービスページなど次に見るべき情報を案内していない
• ユーザーの検索ニーズに十分に答えられていない
• 検索結果、広告、SNS投稿から期待した内容と、ページの内容が違う
• スマートフォンで読みにくい、表示が遅い、操作しにくい
• 問い合わせや応募へ進む方法が分かりにくい

「直帰率が○％を超えたら悪い」と一律に判断せず、同じ役割のページ、同じ流入元、過去の同じページなどと比較します。直帰率だけでなく、キーイベント、電話、問い合わせの実数なども合わせて確認してください。

問い合わせが増えたら、内容と成約まで確認する

ホームページ上で問い合わせや応募が発生すると、GA4では成果が出たように見えます。

しかし、会社にとっての最終成果は、問い合わせ数や応募数だけではありません。

BtoBの顧客獲得が目的なら、問い合わせ後の商談、見積、契約まで確認します。採用が目的なら、応募後の面接、内定、採用まで確認します。

問い合わせが増えても、対象外の地域、予算が大きく合わない相談、対応していない業務の問い合わせばかりでは、営業担当者の負担が増えてしまいます。

相性の悪い顧客からの問い合わせが増えた場合は、次の点を見直します。

• 集客に使っている広告、検索キーワード、発信内容
• ランディングページで呼びかけている対象者
• 対応地域、料金、対応範囲などの説明
• 問い合わせ前に確認してほしい条件
• 問い合わせ後の営業対応

アクセス解析では、数字を増やすことだけでなく、会社が求める顧客や人材につながっているかを見ることが重要です。

この点については「アクセス解析をホームページの成果につなげる方法｜実務で分かった3つの落とし穴」でも詳しく解説しています。

確認したら、次の改善を一つ決める

月次確認の最後に、次に行う改善を一つ決めます。

複数の問題が見つかっても、一度に多くのページを変更すると、どの変更が数字に影響したのか分かりにくくなります。成果に近く、実施しやすいものから一つ選びます。

記録しておきたい項目は次のとおりです。

結果が出なかった改善も、無駄になるとは限りません。ただし、結果が出ないことだけで、考えた原因が違ったとは断定できません。確認期間や訪問数、計測設定、季節や広告出稿などの条件を見直したうえで、仮説を再検討する材料にします。

数字から改善策を決める詳しい流れは「アクセス解析を改善につなげる方法｜数字から改善策を決める5つの手順」をご覧ください。

月次アクセス解析チェックリスト

毎月の確認では、次の項目をチェックしてください。

• 今月実施した広告、情報発信、ページ変更を確認した
• 誰を集め、何を増やす施策だったか確認した
• 比較する期間と条件をそろえた
• トラフィック獲得で参照元／メディアを確認した
• 施策に関係する流入のセッション数とキーイベントを確認した
• ランディングページを確認した
• 気になる数字を一つ選んだ
• 必要なセカンダリディメンションや関連レポートで深掘りした
• GA4の数字と問い合わせ・応募などの実数を照合した
• 問い合わせ後の商談・契約、応募後の面接・採用を確認した
• 次に行う改善を一つ決めた
• 改善内容と再確認する時期を記録した

毎月まったく同じ数字を機械的に並べるのではなく、その月に実施した施策や見つかった変化に合わせて、確認する項目を絞ることが大切です。

自社だけで改善策を決めにくい場合

GA4の数字を確認するところまではできても、原因の仮説や具体的な改善策を決めることが難しい場合があります。

例えば、次のような状態では、アクセス解析、ページ制作、集客施策を分けずに確認する必要があります。

• 広告やSEOで訪問は増えているのに、問い合わせが増えない
• どのランディングページを優先して直すべきか分からない
• キーイベントと実際の問い合わせ件数が合わない
• 問い合わせは増えたが、商談や契約につながらない
• 制作会社からレポートは届くが、具体的な改善提案がない

ラディカルサポートの「ホームページ管理・運用サポート」では、アクセス数をまとめるだけでなく、実施した集客施策、参照元／メディア、ランディングページ、問い合わせ内容、商談・契約結果などを照らし合わせ、次に優先する改善をご提案しています。

必要に応じて、ページ内容や導線の修正、計測設定、SEO、広告運用まで一緒に対応できます。数字は見ているものの、どこを改善すればよいか判断できない場合は、お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。

まとめ：毎月のアクセス解析では、次の改善を一つ決める

月30分でアクセス解析を行うときに、GA4のすべてのレポートを見る必要はありません。

基本的な流れは次のとおりです。

1. 実施した施策と目的を確認する
2. トラフィック獲得で参照元／メディアを見る
3. ランディングページで入口ページを見る
4. 気になる箇所だけ、セカンダリディメンションや関連レポートで深掘りする
5. 問い合わせ・商談・契約などの実数と照合する
6. 次に行う改善を一つ決めて記録する

アクセス数の増減を確認して終わるのではなく、なぜ変化したのか、会社が求める顧客や人材につながったのかまで確認します。

数字はホームページを評価するための成績表ではありません。次にどこを改善するかを決めるための材料です。

著者情報

皆川顕弘（みながわ たかひろ）

株式会社ラディカルサポート代表取締役。2005年にホームページ制作者として独立し、中小企業のホームページ制作、アクセス解析、Web集客、運用改善を支援。著書に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』（2014年）、『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』（2018年）などがある。

• 皆川顕弘プロフィール・会社案内
• 『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』紹介
• 『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』刊行案内

参考資料

• Googleアナリティクス「トラフィック獲得レポート」
• Googleアナリティクス「ランディングページレポート」
• Googleアナリティクス「エンゲージメント率と直帰率」
• Googleアナリティクス「キーイベントに関するレポート」
• Googleアナリティクス「経路データ探索」
• Search Console「検索パフォーマンス レポート」

投稿 月30分でできるアクセス解析｜中小企業のホームページ改善チェックリスト は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

アクセス解析を改善につなげるには、数字から問題のありそうな場所を絞り、ページや顧客対応の実態と照らし合わせて仮説を立て、優先順位を決めて実行する必要があります。

この記事では、中小企業のホームページを想定し、数字から改善策を決めるまでの流れを5つの手順に整理します。高度な分析方法を覚えることより、限られたデータから次の一手を決められるようになることが目的です。

アクセス解析の基本や、GA4とSearch Consoleで確認できる内容から知りたい方は、先に「アクセス解析とは？中小企業のホームページ改善入門」をご覧ください。

アクセス解析の役割は「答えを出すこと」ではなく「問題を絞ること」

Googleアナリティクスやアクセス解析レポートの数字を見ても、訪問者が問い合わせなかった理由まで正確に分かるわけではありません。

たとえば、サービスページから問い合わせフォームへ進む人が少なかった場合、料金、実績、サービス内容、ボタンの位置など複数の原因が考えられます。データで分かるのは「ページは見られているが、その先の行動が少ない」という事実のみです。実際のページや顧客からの質問も確認して、改善の仮説を立てる必要があります。

実務では、次の順番で考えると改善策を決めやすくなります。

事業の目的を決める → 問題が起きている段階を探す → 対象ページを絞る → 原因の仮説を立てる → 改善して確かめる

アクセス解析は、この流れのうち「どこを詳しく調べるべきか」を教えてくれるものです。

改善のステップを順に解説していきます。

手順1：ホームページで増やしたい成果を一つ決める

最初に決めるのは、見る指標ではなく、ホームページを通じて増やしたい成果です。

「アクセス数を増やす」だけでは、事業の成果に結びついているか判断できません。新規顧客の獲得が目的なら契約、採用が目的なら採用決定までを見据え、その手前にあるホームページ上の行動を設定します。

ここで大切なのは、GA4で確認できる成果と、社内でしか確認できない成果を分けることです。

問い合わせフォームの送信は、GA4で「キーイベント」として計測する設定ができます。一方、問い合わせ後に商談へ進んだか、契約に至ったかは、営業記録や顧客管理の情報を見なければ分かりません。

以前の支援では、ホームページ上のコンバージョン数が増えていても、電話対応や対面営業が次の課題となり、契約数が増えなかったことがありました。こうした場合、ホームページをさらに変更するより、問い合わせ後の対応を改善する方が優先です。

まずは「今月は新規顧客の問い合わせを改善する」のように、優先する目的を一つに絞りましょう。

手順2：成果までのどの段階で数字が減っているか確認する

目的を決めたら、検索結果への表示から契約・採用までを段階に分け、どこで数字が減っているかを確認します。

表示回数が少ないなら、検索ニーズに合うページが不足している可能性があります。表示されてもクリックが少ないなら検索語句とタイトルを確認します。訪問が増えても問い合わせが増えない場合は、流入をさらに増やす前に、入口ページからサービス説明や問い合わせへ進んでいるかを見ます。

ここで全体の平均値だけを見ると、問題を見落とすことがあります。会社名で検索した人と、サービスを比較している人では行動が違うからです。検索語句、入口ページ、流入元などを分け、成果につながる可能性がある訪問を中心に見ます。

ただし、細かく分けすぎて数件単位になると、偶然の変動に左右されます。アクセスが少ない中小企業のホームページでは、必要に応じて1か月ではなく3か月程度に期間を広げる方が実態を捉えやすくなります。

手順3：改善対象を「サイト全体」ではなくページ単位まで絞る

問題がありそうな段階を見つけたら、改善するページを絞ります。

「直帰率が高いからサイト全体をリニューアルする」といった大きな判断を、最初からする必要はありません。まずは、訪問者が最初に見たページと、問い合わせを判断するうえで重要なページを確認します。

GA4のランディングページレポートでは、訪問者が最初にアクセスしたページを確認できます。Googleの公式説明でも、ランディングページは「ウェブサイトを訪れるユーザーが最初に目にするページ」とされています。

優先して確認したいのは、次のようなページです。

• 検索や広告からの流入が多いページ
• サービスや商品の詳しい説明ページ
• 料金、実績、よくある質問など、比較検討に使われるページ
• 問い合わせ・応募フォーム
• アクセスは多いのに、次のページへ進む人が少ないページ

ページを確認するときは、パソコンだけでなくスマートフォンでも見ます。ボタンが画面の下に埋もれていないか、文章が長すぎないか、フォームが入力しにくくないかは、数字だけでは判断できません。

また、アクセスが多いページを必ず最優先で改善するわけではありません。ブログ記事の閲覧が多くても、対象顧客と関係の薄い検索から来ているなら、問い合わせへの影響は限定的と考えられます。実際の支援では、流入元別や入口ページ別に、問い合わせなどの成果につながっているかを確認し、広告費の削減につなげたことがあります。まず見込み客に見られているかを確認し、アクセスが足りないのか、ページに問題がありそうなのかを分けて、次の行動を決めます。

手順4：数字と実際の情報を組み合わせて仮説を立てる

改善対象を決めたら、「なぜその数字になっているのか」という仮説を立てます。

このとき、数字だけを見て原因を断定しないことが大切です。次の3点に分けると、推測と事実が混ざりにくくなります。

1. 確認できた事実：どの数字が、どのページで、どう変化しているか
2. 考えられる原因：訪問者が次へ進まない理由は何か
3. 確かめる方法：ページ、顧客の質問、営業記録などの何を確認するか

たとえば、次のように考えます。

実務で役立つのは、問い合わせ時に繰り返し聞かれる質問です。「料金の目安は分かりますか」「どこまで対応してもらえますか」と何度も聞かれるなら、同じ疑問を持ったまま問い合わせずに離れている人もいると考えられます。

これは解析データから直接分かる事実ではなく仮説です。ただし、ページ上に説明がないことと、顧客から同じ質問が出ていることが重なれば、改善候補としての根拠は強くなります。

手順5：優先順位を決め、一度に一つの改善を実施する

仮説が複数出たら、次の3点で優先順位を決めます。

• 成果への影響：改善した場合、問い合わせや契約にどの程度近づくか
• 根拠の強さ：数字、ページの状態、顧客の声が一致しているか
• 実施のしやすさ：費用や作業時間をかけずに試せるか

たとえば、重要なサービスページに問い合わせボタンが見当たらない、スマートフォンでフォームの送信ができないといった問題は、影響が大きく、根拠も明確です。先に修正します。

改善するときは、できるだけ一度に一つの主要な変更を行います。タイトル、ページ構成、料金、問い合わせボタン、フォームを同時に変えると、結果が良くても何が効いたのか判断できません。

変更前に、少なくとも次の内容を記録しておきます。

• 変更するページ
• 問題と判断した数字
• 原因の仮説
• 実施する変更
• 結果を判断する指標
• 比較する期間

Search Consoleには期間を比較する機能があります。曜日による差を小さくするため、同じ日数・同じ曜日構成で比べるか、週・月単位で確認します。繁忙期や広告出稿など条件が変わった場合は、その影響も記録しておきます。

アクセスが少ないサイトでは、変更後すぐに結論を出さない方が安全です。問い合わせが月に数件の場合、1件増減するだけで率が大きく変わります。割合だけでなく実数を確認し、必要に応じて数か月分をまとめて判断します。

数字の状態から考えられる主な改善策

この表は原因を断定するものではありません。改善候補を出す入口として使います。

アクセスが少ないホームページは、無理にA/Bテストをしなくてよい

訪問数や問い合わせ数が少ないホームページでは、短期間のA/Bテストで信頼できる差を判断しにくいことがあります。その場合は、無理に高度な分析をするより、次のような根拠を重ねます。

• 3か月、6か月など期間を広げて傾向を見る
• Search Consoleの検索語句とページ内容が合っているか確認する
• スマートフォンで実際に問い合わせまで操作する
• 問い合わせ内容や営業担当者への質問を整理する
• 料金や対応範囲など、明らかに不足している情報を補う

小さな変化を大きな成果のように扱わず、数字と現場の情報を合わせて判断します。

改善履歴を残すと、次の判断が速くなる

改善を継続するなら、簡単な記録を残しておきます。専用ツールを導入しなくても、スプレッドシートで十分です。

記録がないと、数か月後に「なぜ変更したのか」「以前より良くなったのか」が分からなくなります。結果が出なかった改善も、仮説を見直す材料になります。ただし、それだけで仮説が間違っていたとは断定せず、比較期間や訪問数、変更が意図どおり反映されているかも確認します。

自社で改善策を決めにくいときに整理しておきたいこと

制作会社や運用会社へ相談する場合は、次の情報を整理すると改善箇所を絞りやすくなります。

• ホームページで増やしたい成果
• 問い合わせ・応募・契約の実数
• 特に売りたいサービス、採用したい職種
• 顧客からよく聞かれる質問
• 問い合わせ後の商談化率や成約率
• 過去に変更した内容と結果

アクセス解析を依頼する場合は、きれいなレポートが納品されるかではなく、「どの数字から何を判断し、どの改善を優先するのか」まで説明してもらえるかを確認してください。

まとめ：数字を見る目的は、次の行動を一つ決めること

アクセス解析をホームページ改善につなげる手順は、次の5つです。

1. ホームページで増やしたい成果を一つ決める
2. 成果までのどの段階で数字が減っているか確認する
3. 改善対象をページ単位まで絞る
4. 数字と実際の情報を組み合わせて仮説を立てる
5. 優先順位を決め、一度に一つの改善を実施する

毎月すべての数字を詳しく分析する必要はありません。見る数字を増やすより、確認した事実から改善を一つ決め、実施後の結果を残すことが大切です。

次の記事では、GA4とSearch Consoleのどの項目を確認すればよいかを、「月30分から始めるホームページ改善の確認方法」として具体的に解説します。

著者情報

皆川顕弘（みながわ たかひろ）

株式会社ラディカルサポート代表取締役。2005年にホームページ制作者として独立し、中小企業のホームページ制作、アクセス解析、Web集客、運用改善を支援。著書に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』（2014年）、『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』（2018年）などがある。

• 皆川顕弘プロフィール・会社案内
• 『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』紹介
• 『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』刊行案内

参考資料

• Googleアナリティクス「キーイベント」
• Googleアナリティクス「データが収集されていることを確認する」
• Google Search Console「検索パフォーマンス レポート」

投稿 アクセス解析を改善につなげる方法｜数字から改善策を決める5つの手順 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

実務では、数字が良くなっているのに、契約や採用といった事業成果につながらないことがあるからです。実際に私も次のようなケースを経験しています。

1. 問い合わせは増えたが、契約は増えず、営業の負担が大きくなった
2. GA4には数字が出ていたが、実際の問い合わせ件数とかけ離れていた
3. アクセス数は増えたが、問い合わせはほとんど増えなかった

一見すると別々の問題ですが、共通しているのは、表面に出ている数字だけで成果を判断している点です。

前の記事「アクセス解析とは？中小企業のホームページ改善入門」では、アクセス解析の基本と、「表示・訪問・検討・行動」の4段階で問題を見つける考え方を紹介しました。

この記事ではその続きとして、アクセス解析を行うときに注意したい3つの落とし穴を、実務で経験した事例をもとに解説します。事例は特定の会社が分からないように業種や数値などを伏せていますが、いずれも実際の支援や相談の中で経験した内容です。

落とし穴1．問い合わせが増えても契約が増えるとは限らない

あるホームページでは、改善を進めた結果、問い合わせなどホームページ上の成果が増えました。アクセス解析ツールの数字だけを見れば、施策は成功しているように見えます。

ところが、契約数はほとんど増えていなかったのです。

そこで、問い合わせ後の流れを確認しました。すると、電話での初回対応が十分に整っておらず、相談者を面談や見積もりなどの次の段階へ適切に案内できていないことが分かったのです。さらに、対面での営業成約率も低い。契約は増えていないのに、営業担当者の負担だけが大きくなっていました。

この状態でアクセス数や問い合わせ数をさらに増やしたとしても、契約増加にはつながりにくく、現場の負担だけが増える可能性があります。

このケースでは、ホームページへの集客をさらに増やす前に、電話で次の段階へ案内する流れや、対面営業の対応を見直すべきだと判断しました。

このような場合、問い合わせ数だけでなく、次の段階へ進んだ割合と、進まなかった理由も確認する必要があります。

• 問い合わせから商談に進んだ割合
• 商談から見積もりに進んだ割合
• 見積もりから契約に至った割合
• 次の段階へ進まなかった理由

ホームページの改善が機能していても、その後の対応に問題があれば事業成果にはつながりません。問い合わせが増えたら、その後の商談や契約まで一緒に確認することが大切です。

落とし穴2．数字が表示されていても、正しいとは限らない

別のケースは、Googleアナリティクスには問い合わせなどの数値が表示されているのに、実数字が大きくかけ離れているケースです。

確認したところ、アナリティクスが正しく設定されていなかったことが原因でした。

このような状態で「問い合わせ率が低い」「特定のページが成果につながっている」と分析しても、前提となるデータが間違っているため、適切な判断はできません。

設定ミスは、数字がまったく記録されない場合だけではありません。一見するともっともらしい数字が並んでいることもあるため、発見が遅れやすい点に注意が必要です。

GA4で成果として重視する行動を「キーイベント」と呼びます。何をキーイベントに設定し、どの時点で記録するかによって、数字の意味は変わります。例えば、設定や集計範囲を確認したい状態として、次のようなものがあります。

• フォームを1回送信したのに、キーイベントが複数回記録される
• 送信完了ではなく、ボタンを押した時点で成果として記録される
• 電話や直接届いたメールの問い合わせが集計に含まれていない
• 社内のテスト送信が実績に混ざっている

これらは一般的な確認例であり、実際の原因はサイトの設定によって異なります。大切なのは、GA4の数字だけで完結させず、フォームの受信記録や実際の問い合わせ件数と照合することです。

電話ボタンのクリック数と実際の電話件数のように、完全には一致しない数字もあります。その場合も、それぞれが何を数えているかを理解しておけば、判断を誤りにくくなります。

まず計測を確認し、その後に分析する。この順番を入れ替えないことが、アクセス解析の基本です。

落とし穴3．アクセス数を増やすことが目的になる

アクセス数は増えたものの、問い合わせがほとんど増えなかったケースもあります。

原因は、アクセス数という表面的な数字を追い求め、顧客につながるページ設計が十分にできていなかったことでした。

ホームページ全体のアクセスが増えても、会社のサービスを必要としている人が訪れているとは限りません。また、記事を読んだ人がサービスページへ移動できなければ、問い合わせを検討する機会も生まれません。

このような場合は、アクセス数の合計ではなく、次の点を確認します。

• どの検索語句、どのページからアクセスが増えたか
• 増えた訪問者は顧客になり得る人か
• 関連するサービスページへ移動しているか
• サービスページに判断材料がそろっているか
• 問い合わせへの導線が分かりやすいか

改善すべきなのは、アクセス数そのものではありません。顧客候補が必要なページを読み、安心して問い合わせへ進める設計です。

アクセス数を増やす施策が不要という意味ではありません。誰のアクセスを増やし、その人に次に何をしてもらうかまで設計して、初めて集客施策が成果につながります。

3つの落とし穴に共通するのは、途中の数字だけを見ていたこと

3つの事例は、それぞれ問題が起きていた場所が異なります。

• 1つ目は、問い合わせ後の営業対応に問題があった
• 2つ目は、分析の前提となる計測に問題があった
• 3つ目は、訪問者を問い合わせへつなぐページ設計に問題があった

ホームページから成果が生まれるまでの流れは、次のように整理できます。

検索結果への表示 → ホームページ訪問 → 内容の検討 → 問い合わせ・応募 → 商談・面接 → 契約・採用

Search ConsoleとGA4が主に把握できるのは、「検索結果への表示」から「問い合わせ・応募」までです。その後の商談、面接、契約、採用は、営業記録や採用記録と合わせなければ確認できません。

アクセス解析を成果につなげるには、数字の高低を評価するのではなく、成果までのどの段階に問題があるかを見極める必要があります。

アクセス解析を成果につなげるための3つの前提

1．計測が正しいこと

計測が間違っていれば、その後の分析や改善策も間違った方向へ進みます。

GA4に数字が表示されていることを確認するだけでなく、実際の問い合わせや応募の記録と照合します。フォームやサイトを変更した後にも、テスト送信を行って計測を確認してください。

2．ホームページ上の成果と事業上の成果を分けること

問い合わせ、資料請求、応募などは重要な数字ですが、最終成果ではありません。

顧客獲得が目的なら契約や売上、求人が目的なら採用や入社まで確認します。途中の数字と最終成果を分けることで、本当に改善が必要な場所を判断しやすくなります。

3．数字と現場の情報を照らし合わせること

アクセス解析で分かるのは、何が起きたか、どこで行動が減ったかという事実です。数字だけで、訪問者が問い合わせなかった理由や、商談が契約に至らなかった理由まで断定することはできません。

問い合わせでよく聞かれる質問、営業担当者の話、既存顧客が依頼前に感じていた不安、実際のページ内容なども合わせて確認します。

数字と現場の情報を照らし合わせることで、単なる思いつきではなく、根拠のある改善案を考えられるようになります。

まとめ：アクセス解析では、増えた数字の先まで確認する

アクセス数や問い合わせ数が増えることは、悪いことではありません。しかし、その数字だけでホームページの改善が成功したとは判断できません。

実務で特に注意したいのは、次の3点です。

1. 問い合わせが増えても、営業対応に問題があれば契約は増えない
2. 数字が表示されていても、計測が正しいとは限らない
3. アクセス数を増やしても、顧客につながるページ設計がなければ成果は増えにくい

まず、ホームページ上の数字と、問い合わせ、商談、契約などの実数を並べてください。そのうえで、成果までのどの段階で止まっているかを確認します。

アクセス解析の目的は、数字を良く見せることではありません。限られた予算と時間を、今どこに使うべきかを決めることです。

数字から具体的な改善策を決める流れについては、関連記事「アクセス解析の数字からホームページの改善策を決める5つの手順」で解説します。毎月の確認を習慣化したい方は、「月30分でできるアクセス解析｜中小企業のホームページ改善チェックリスト」もご覧ください。

著者情報

皆川顕弘（みながわ たかひろ）

株式会社ラディカルサポート代表取締役。2005年にホームページ制作者として独立し、中小企業のホームページ制作、アクセス解析、Web集客、運用改善を支援。著書に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』（2014年）、『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』（2018年）などがある。

• 皆川顕弘プロフィール・会社案内
• 『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』紹介
• 『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』刊行案内

参考資料

• Googleアナリティクス「キーイベント」
• Googleアナリティクス「データが収集されていることを確認する」
• Google Search Console「検索パフォーマンス レポート」

投稿 アクセス解析をホームページの成果につなげる方法｜実務で分かった3つの落とし穴 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

「Googleアナリティクスを入れているものの、毎月アクセス数を確認するだけになっている」
「問い合わせや応募が増えないが、ホームページのどこを直せばよいのか分からない」

中小企業の経営者やホームページ担当者から、このような相談を受けることがあります。そこで必要となるのがアクセス解析です。

アクセス解析とは、訪問者数を確認するだけの作業ではありません。ホームページの数字から、成果につながるまでのどこに問題があるのかを絞り込み、次に何を改善するかを決めるための取り組みです。

私は2014年に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』、2018年に『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』を執筆しました。だいぶ時間が経過したこともあり、管理画面や計測方法は変わりました。とはいえ「数字は見ているものの、改善にどう使えばよいか分からない」という中小企業の課題は現在も変わりません。

アクセス解析とは？アクセス数を数えることではありません

アクセス解析は、Googleアナリティクスなどの管理画面を開くこと自体を指すものではありません。データを使って、次のような問いに答えていく作業です。

• 見込み客が検索したとき、自社のページは表示されているか
• 検索結果に表示された中から、クリックされているか
• 訪問者はサービスや求人の内容を十分に確認しているか
• 問い合わせ、電話、応募などの行動につながっているか

アクセス数の確認とアクセス解析の違いを整理すると、次のようになります。

大切なのは、数字が増えたか減ったかだけではなく、その変化がホームページの目的にどう関係しているかを考えることです。

GA4とGoogle Search Consoleで分かること

ホームページのアクセス解析では、主にGoogleアナリティクス4（GA4）とGoogle Search Consoleを使用します。

Search Consoleで確認できるのは、主にGoogle検索での見え方です。検索結果での「表示回数（インプレッション数）」「クリック数」「CTR（クリック率）」「平均掲載順位」「検索クエリ（検索に使われた語句）」などを確認できます。CTRは、クリック数を表示回数で割った割合です。

一方、GA4で確認できるのは、ホームページを訪問した後の「ページ閲覧」「ボタンのクリック」「フォーム送信」などのユーザー行動です。そのうち、問い合わせや購入など、事業にとって特に重要な行動は「キーイベント」として設定できます。ただし、確認したい行動が自動ですべて記録されるとは限りません。分析する前に計測設定を確認し、テスト操作で記録されるかを確かめましょう。記録がないことと、行動がなかったことは区別する必要があります。

Search Consoleは「検索結果で見つけられ、選ばれたか」、GA4は「訪問後に何を見て、どのような行動をしたか」を確認するものと考えると、役割を整理しやすくなります。

ただし、数字から直接分かるのは、何が起きたかという事実までです。例えば、「問い合わせボタンがクリックされていないことは分かっても、クリックしなかった理由までは断定できない」ということです。理由を考えるには、実際のページ内容、顧客からよく受ける質問、問い合わせ内容なども合わせて確認します。例えば、スマートフォンで問い合わせまで操作し、説明が不足している箇所や操作に迷う箇所がないかを確かめます。そこで考えた理由は仮説として扱い、改善後の結果で検証します。

中小企業にアクセス解析が必要な理由

中小企業では、ホームページに使える予算も人員も限られています。だからこそ、感覚だけで全面リニューアルや広告出稿を決めるのではなく、改善の優先順位をつける必要があります。そこで役立つのがアクセス解析なのです。

問い合わせが少ないとき、原因が必ずしもアクセス不足とは限りません。検索結果にほとんど表示されていない場合もあれば、ホームページは見られているものの、サービスの内容や依頼する理由が伝わっていない場合もあります。

原因によって必要な施策は変わります。顧客が検索するテーマに対応したページを増やすべき場合もあれば、既存のサービスページや問い合わせフォームを直す方が先の場合もあります。

アクセス解析の役割は、すべての数字を細かく調べることではありません。限られた予算と時間を、成果に近い改善へ配分するための判断材料を得ることです。

アクセスが少ないホームページでも意味はある

月間のアクセス数が少ない中小企業のホームページでも、アクセス解析が無意味になるわけではありません。ただし、母数が少ない状態で、前月比の数％の変化を過大に評価するのは危険です。

1か月だけで結論を出さず、3か月、6か月、前年同月など、ある程度長い期間で傾向を確認しましょう。また、数字が少ない場合ほど、実際の問い合わせ内容や営業担当者の感触と組み合わせて判断することが重要となります。

最初にホームページの目的と成果を決める

アクセス解析を始める前に大切なことがあります。それはホームページの目的を明確にすることです。目的が決まっていなければ、どの数字を良くすべきかも決められないからです。

ここで注意したいのは、ホームページ上の問い合わせや応募が、会社にとっての最終成果とは限らないことです。

BtoB企業なら、問い合わせが増えても契約が増えなければ、事業成果が十分に改善したとはいえません。採用サイトなら、応募数だけでなく、求める人材からの応募だったか、面接や採用につながったかまで確認する必要があります。

そのため、成果までの流れを次のように分けて考えます。

検索結果への表示 → ホームページ訪問 → 内容の検討 → 問い合わせ・応募 → 商談・面接 → 契約・採用

GA4だけですべてを判断しようとせず、問い合わせ台帳、営業管理表、採用管理表など（こちらはエクセルやスプレッドシートなどで管理）も必要に応じて照合します。

問い合わせ数だけで成果を判断すると、改善の方向を見誤ることがあります。問い合わせ後の営業対応や計測ミスなど、実務で経験した事例は「アクセス解析で注意したい3つの落とし穴」で紹介しています。

「表示・訪問・検討・行動」の4段階で問題を見つける

ホームページ内のどこに問題があるか分からない場合は、成果までの流れを「表示・訪問・検討・行動」の4段階に分けます。

1．表示：検索結果に出ているか

最初に、見込み客が検索したときに自社のページが表示されているかを確認します。

Search Consoleで表示回数と検索クエリを見ます。表示回数が少ない場合は、顧客が調べているテーマに対応するページが不足している、ページの内容が検索意図と合っていない、といった可能性があります。

平均掲載順位だけでなく、「顧客になりそうな人が使う検索語句で表示されているか」という質も確認します。

2．訪問：検索結果から選ばれているか

Google検索での表示回数が増えても、検索結果からクリックされなければ、その検索経由の訪問にはつながりません。

表示されているのにCTRが低い場合は、ページタイトルや検索結果上の説明が検索者の疑問に合っているかを確認します。ただし、CTRは掲載順位や検索クエリによっても変わるため、サイト全体の平均値だけで判断しないようにしてください。

3．検討：必要な情報まで読まれているか

ホームページへの訪問があっても、サービスの特徴、料金、事例、対応範囲、求人条件など、判断に必要な情報が見つからなければ問い合わせや応募にはつながりにくくなります。

入口ページだけを見るのではなく、その後どのページへ進んだか、サービスページや事例ページ、採用情報などの重要ページが見られているかを確認します。ただし、ページが閲覧されたことだけで、内容が十分に読まれ、理解されたとは判断できません。実際のページも確認し、判断に必要な情報が見つけやすいかを確かめましょう。

4．行動：問い合わせや応募に進んだか

必要なページが読まれているのに行動されていない場合は、問い合わせ前の不安が残っている可能性があります。

• 料金や対応範囲が分からない
• 実績や事例が不足している
• どのような会社や担当者が対応するか分からない
• 問い合わせ後の流れが分からない
• フォームの入力項目が多い
• スマートフォンで操作しにくい

データと実際のページを照らし合わせ、説明の追加、事例の掲載、ボタンの配置、フォーム項目の見直しなどを検討します。

自社のホームページで何を確認すべきか、もう少し具体的に知りたい方は「ホームページから問い合わせが来ない7つの原因と確認方法」をご覧ください。数字に表れる状態と、疑うべき原因・改善箇所を整理しています。

アクセス解析でよくある3つの勘違い

アクセス数が増えれば成果も増える

アクセス数が増えても、顧客候補とは関係の薄いページだけが見られていれば、問い合わせにはつながりません。増えたのがどのページの訪問か、サービスページへ進んでいるかまで確認します。

数字を見れば原因まで分かる

アクセス解析で分かるのは、どこで行動が減ったかという事実です。数字だけで訪問者の心理まで断定することはできません。ページ内容や顧客の声から仮説を立て、変更後の結果を見ながら確かめます。

数字は高いほどよい

滞在時間が長い、ページ閲覧数が多いといった数字も、目的によって意味が変わります。必要な情報が見つからずサイト内を探し回っている可能性もあるため、1つの指標だけで良し悪しを決めないことが大切です。

まずは「どの段階で止まっているか」を確認する

アクセス解析を始めるときに、すべてのレポートを理解する必要はありません。まずは次の3点を整理してみてください。

1. ホームページの目的と最終成果を一つ決める
2. 成果に関係するサービスページや求人ページを一つ選ぶ
3. 「表示・訪問・検討・行動」のどこで止まっているかを確認する

例えば、検索結果への表示自体が少なければ、ボタンの色を変えても大きな効果は期待しにくいでしょう。反対に、すでに顧客候補がサービスページを読んでいるなら、集客を増やす前に、内容や問い合わせ導線を見直す方が成果に近い可能性があります。

このように、アクセス解析は数字を評価するためではなく、改善の順番を決めるために行います。改善を実施したら、変更内容と実施日を記録し、実施前後の結果を比較します。その際は、比較期間の長さや季節、広告出稿などの条件の違いにも注意し、数字の増減だけで変更の効果を断定しないようにしましょう。

問題がありそうな場所を見つけたら、次は改善するページと実施する内容を決めます。対象ページの絞り込みから仮説づくり、優先順位、効果検証までの流れは「アクセス解析の数字から改善策を決める5つの手順」で解説しています。

まとめ：アクセス解析は、次の改善を決めるために行う

アクセス解析とは、アクセス数を眺めることではありません。ホームページが成果につながるまでのどこで止まっているかを数字から絞り込み、次に実行する改善策を決めることです。

中小企業が最初に押さえたいポイントは、次の3つです。

• ホームページの目的と、事業上の最終成果を決める
• Search ConsoleとGA4の役割を分けて考える
• 「表示・訪問・検討・行動」の4段階で問題を探す

アクセス数が少ないからといって、すぐに広告や全面リニューアルが必要とは限りません。まずは目的を一つ決め、成果までのどこで止まっているかを確認してみてください。

数字はホームページの成績表ではなく、限られた予算と時間の中で、次の一手を選ぶための材料です。

基本を押さえたら、毎月の確認に取り入れてみましょう。「月30分でできるアクセス解析｜ホームページ改善チェックリスト」では、GA4で確認するレポートの順序と、次の改善を一つ決めるまでの進め方を紹介しています。

著者情報

皆川顕弘（みながわ たかひろ）

株式会社ラディカルサポート代表取締役。2005年にホームページ制作者として独立し、中小企業のホームページ制作、アクセス解析、Web集客、運用改善を支援。著書に『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』（2014年）、『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』（2018年）などがある。

• 皆川顕弘プロフィール・会社案内
• 『Googleアナリティクス アクセス解析完全ガイド』紹介
• 『スモールビジネスのための Googleアナリティクス完全ガイド』刊行案内

参考資料

• Google Search Console「検索パフォーマンス レポート」
• Googleアナリティクス「コンバージョンとキーイベント」

投稿 アクセス解析とは？中小企業のホームページ改善入門 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

実際の管理画面と共に解説しているので、ぜひこの記事を読みながら進めてみてください。

LINE公式アカウントには2通りの返信方法がある

LINEの公式アカウントに対して来たメッセージへの返信方法は2024年現在、2通りあります。

これらの機能はどちらも併用可能となっています。それぞれについて解説していきます。

LINE公式アカウントの返信方法：手動チャット

まずは通常のLINEアカウントと同様に手動で返信をする方法です。

この機能は、無料で制限なく利用可能であるため、美容院の予約や小売店などの顧客対応などにも役立てることができます。

ただし、公式LINEアカウントから手動でチャットを送るためには、最初のチャットをお客様から送ってもらう必要があります。何も送られてきていない状態では、個別チャットはできないので、注意しましょう。

LINE公式アカウントの返信方法：応答チャット

応答チャットは、お客様からのメッセージに対して自動で返信する方法です。事前にメッセージを登録しておくことで自動ぺレーションが可能になります。

なお、応答チャットには、以下の2種類が存在しています。

【応答チャットの種類】

1. 一律応答：全てのメッセージに同じ内容が返答される
2. キーワード応答：送られてきたメッセージの特定のキーワードに合致した場合にメッセージを送信する

１は、基本的に「個別のメッセージはお受けできません」などの場合に使われることが多い機能です。

一方、2はお客様の要望を事前に予測し、そのニーズに合わせて事前に回答パターンを複数用意しておく場合に使われます。

LINE公式アカウントでの返信の上手な使い方2選

LINE公式アカウントで返信になれてきたら、「応答メッセージ」と「手動チャット」を上手に使い分けましょう。

ここでは、「応答メッセージ」と「手動チャット」の上手な使い分け方法について解説していきます。

営業時間によって「応答メッセージ」と「手動返信」を切り替える

企業や店舗の営業時間に合わせて「応答メッセージ」と「手動チャット」を使い分けるアカウントも増えてきています。

営業時間中は「手動チャット」にて個別に対応し、営業時間外は「応答メッセージ」にて対応するという方法です。

美容院の予約やレストラン予約などのシーンで良く活用される方法で、取りこぼしなくお客様の対応ができるためおすすめです。

営業時間外に「手動チャット」にしてしまうと、返信が遅いという印象を与えてしまうリスクがあるため、無理に返信せずに応答チャットを上手く活用しましょう。

途中でオペレーターに繋ぐ

時間に限らず、基本的には応答チャットで対応し、タイミングをみて手動チャットに切り替えることもあります。

例えば、製品の問い合わせなどは「よくある質問」に関しては、応答チャットで事前に用意した返答で解決できることがほとんどです。

それでも解決出来ない場合にだけ、手動チャットで対応するケースはよくみられます。

工数を削減する意味でも、応答メッセージと手動チャットの使い分けを上手に行いましょう。

LINE公式アカウントの返信機能の活用事例

最後に、LINE公式アカウントの返信機能がよく使われるシーンをみてみましょう。

美容室・レストランなどの予約機能として

店舗に置ける予約は、LINE公式アカウントの返信機能の使い方として王道です。

美容室やレストランの営業中に予約の電話対応をしていると、取りこぼしてしまったり、業務に支障がでることがあります。

LINE公式アカウントを使えば、営業前や後などの比較的余裕がある時にまとめて対応できます。

また、お客様から見ても、普段から使っているLINEで予約できれば、予約するハードルが一気に引き下がるでしょう。

このように予約の際にはLINEチャットは活用できます。

問い合わせフォームとして

製品やサービスの問い合わせフォームとしても良く活用されています。

先ほどの章でも解説した通り、応答メッセージを上手に活用すれば、よくある質問は自動で振り分けができます。

そのため、工数削減の意味でも通常のWebサイトの問い合わせフォームよりも使い勝手が良いでしょう。

また、電話での問い合わせも予約同様、企業・店舗側からすると工数がかかります。公式LINEを上手く使えば、これらの工数を一気に削減できるでしょう。

LINE公式アカウントを活用してビジネスを成功させよう

LINE公式アカウントでの個別での返信には大きく分けて2パターンあることを解説してきました。

自動で応答してくれる機能と手動での個別対応のそれぞれを上手く活用して、工数削減・顧客満足度向上を狙っていきましょう。

LINEを上手に活用してビジネスを飛躍させたい！」という方はぜひ、弊社に無料相談でお問い合わせください。Web集客一筋15年以上の弊社があなたのビジネスを向上させるWeb戦略を共に考えていきます。

投稿 【管理画面スクショ付】LINE公式アカウントで個別に返信する方法 は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。

このリッチメニューは、ラインを使ったマーケティングの成功を左右するほど重要な役割があります。

そこでこの記事ではリッチメニューの役割やビジネスを成功に導く活用方法を解説していきます。

公式ラインの「リッチメニュー」とは

リッチメニューとは、ラインのトーク画面のキーボードエリアに表示される、「機能一覧」のことです。

以下のように画面の半分を占めるこのエリアでは、クーポン、ショップカード、予約サイトへの遷移ボタンなど、ビジネスの目的に合わせて自由にカスタマイズできます。

よく、「リッチメッセージ」との違いが分からないという方がいますが、両者は全く異なる機能です。

リッチメニューが、画面の下部に固定されたメニュー一覧であり、更新してもユーザーには通知されません。

一方でリッチメッセージは、あくまでラインのメッセージの一部です。通常のラインのメッセージとは違い、画像とテキストを一つのビジュアルに統合し配信できるメッセージのことを指します。

リッチメニューを使うべき3つの理由

リッチメニューを活用すべき理由は以下の3つが挙げられます。

1. CTR（クリック率）が高い
2. 無料で活用できる
3. メッセージ数を消費しなくても良い

それぞれ解説していきます。

CTR（クリック率）が高い

公式ラインのリッチメニューのCTRは、通常のメッセージよりも高い傾向にあります。

これは、公式ラインを開いた際に、画面の半分を占めており、ユーザーの目に触れる機会が多いことが影響しています。

そのため、リッチメニューにはユーザーが思わずクリックしてしまうような文言を記載しておきましょう。

【リッチメニューに置くべきボタン】

• クーポン
• お得情報
• セール情報

このようにユーザーにとってメリットのある提案をリッチメニューにおくことで、より多くの人をWebサイトに誘導することが可能になります。

無料で活用できる

リッチメニューの設置・編集は完全に無料で利用可能です。2019年以前は、一部プランでしか利用できませんでしたが、2024年現在は追加料金も必要なくなりました。

それに伴って、公式ラインを作成した企業の多くはリッチメニューを活用してマーケティングを成功に導いています。

メッセージ数を消費しなくても良い

公式ラインは、メッセージ通数がプランによって上限があります。そのため、十分なメッセージ数を送れないことを懸念している企業も多いでしょう。

一方、リッチメニューは何度編集しても追加料金がかかりません。

メッセージ通数を消費することもありません。

例えば、キャンペーン中やセール中には、その都度リッチメニューを書き換えたり、複数パターン用意して自由にテスト配信をすることもできます。

リッチメニューの意外な落し穴

リッチメニューを活用する際は以下の3つのポイントに注意しましょう。

1. パソコン版LINEでは表示されない
2. 画像の形式とサイズに注意する
3. MECEを意識する

それぞれ解説していきます。

パソコン版LINEでは表示されない

リッチメニューはスマートフォン版LINEのみの機能です。パソコン版LINEでは表示されません。

ユーザーがLINEを閲覧するデバイスは大半がスマートフォンですが、リッチメニューはパソコン版のLINEでは表示されないことを覚えておくと良いでしょう。

画像の形式とサイズに注意する

リッチメニューを1枚の画像とする場合は、テンプレートのサイズに合わせた画像を作成する必要があります。

画像のサイズが違っているとリッチメニュー作成時にアップロードできません。自社で画像を作成する際や、外部のデザイナーに画像作成を依頼する場合は注意しましょう。

アップロード可能な画像のサイズは次の通りです。

MECEに注意する

リッチメニューによくあるミスとして、MECE（ミーシー）が意識できていないというケースが見受けられます。

MECEとは、「Mutually Exclusive and Collectively Exhaustive」の頭文字を取ったビジネス用語で、「漏れなく、ダブりなく」という言葉です。

リッチメニューにおいては、ユーザーが「どこをクリックすれば良いのか」と迷わないように、ボタンごとに「漏れ」や「ダブり」が発生しないように意識することが重要です。

例えば、リッチメニューに商品カテゴリーを乗せているECサイトの場合、以下のようなリッチメニューは、ダブりが発生している（=ユーザーが迷う）こととなります。

• 大人向け
• 男性向け
• 女性向け
• 若者向け
• シニア向け

※20代男性の場合、「大人向け」「男性向け」「若者向け」のどちらを押せば良いのか分からない。

このようにリッチメニューの構成を考える際には、MECEを常に意識しましょう。

リッチメニューの活用事例

ドライビングレンジ東新宿

シミュレーションゴルフの店舗であるドライビングレンジ東新宿店のリッチメニューは、そのシンプルさが魅力です。「予約」「Website」「Instagram」の3つだけで構成されており、ユーザーが操作に迷うリスクを最大限減らしていることが分かります。

佐川急便

佐川急便の公式ラインでは、リッチメニューから再配達の予約が可能です。

これまで不在票からわざわざ電話をしていたユーザーも、公式ラインから容易に再配達や荷物の問い合わせが可能となり、サービスとしての利便性が大幅に上がっています。

デニーズ

デニーズではリッチメニューにおすすめの商品を常に表示されていて、店舗への誘導をしています。

また、商品の画像をリッチメニューに掲載しているためユーザーもイメージがしやすく、外出先でふとデニーズを想起させる工夫がなされています。

バッファロー

バッファローのリッチメニューは、お客様サポート機能を兼ねた役割を担っています。

「問い合わせ開始」「問い合わせ終了」「ヘルプ」の3つのみを表示させているシンプルなデザインで、分かりやすい点で特徴的です。

メアシス

コンタクト販売サービスのメアシスでは、青と白が交互に表示されたシンプルな見た目のリッチメニューが特徴です。

また、内容もコンタクトの種類だけを表示させているため、Webサイトへ流入した後に商品選択までの操作が少なくて済むような設計になっています。

ホームズ

賃貸物件検索サービスのホームズでは、リッチメニューが表形式になっていて、用途に合わせてどのボタンを押せば良いかが明確になっています。

リッチメニューでは、MECE（ミーシー）の概念が必須です。ホームズはその点、漏れもダブりもない素晴らしいリッチメニューとなっています。

公式ラインのリッチメニューについてのまとめ

本記事では公式ラインのリッチメニューについて解説してきました。

せっかく公式ラインを活用しているのであれば、リッチメニューも活用しない手はありません。

しかし、リッチメニューはただ作れば良いものでもありません。どのような項目を表示させるのか、MECEの観点で問題はないか、様々な注意点があります。

この記事を参考にリッチメニューを活用してあなたのビジネスが成長することを願っています。

投稿 公式ラインリッチメニューを活用してビジネスを加速させる方法を解説！ は ラディカルサポートブログ に最初に表示されました。